新型インフルに鼻からワクチン、聖マリアンナ医科大開発 |
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聖マリアンナ医科大学の清野研一郎・准教授らは、新型インフルエンザの発生に備え、鼻の粘膜にスプレーで吹き付けて使う予防ワクチンを開発しました。マウスを使った実験では、2系統の鳥インフルエンザウイルスへの感染予防効果を確認しました。実用化できれば注射器が不要になるうえ、様々な系統のウイルスに対しても効果が期待できます。3―5年以内の臨床応用を目指しています。 |
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医療関連NPOと提携・キューライフ、病院検索サイト拡充 |
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病院検索サイトを運営するキューライフは、病院で無料の医療情報冊子を配布する非営利組織(NPO)と提携して自社サイトの健康啓発情報を拡充します。これまでの病院の口コミ情報に加え、大学病院の医師などによるコラムも掲載。サイト上のコンテンツを従来比5倍にします。医療情報誌と組むことでコンテンツを拡充し、利用者拡大を目指します。 |
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アステラス、米社と事業化契約・アルツハイマー型認知症治療薬、新薬候補を開発 |
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アステラス製薬は先月25日、米製薬会社コメンティスとアルツハイマー型認知症治療薬の共同事業化契約を結んだと発表しました。8000万ドルの契約一時金を払い込むほか、コメンティスが新たに発行する株式も2000万ドルで取得します。コメンティスが開発した新薬候補物質を共同で開発、全世界で新薬の承認取得を目指します。 |
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血糖値測定5秒で・オムロンヘルスケア、米アボット社製品販売 |
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オムロンヘルスケアは先月25日、血糖自己測定器「プレシジョン エクシード」を発売しました。国内で同社が血糖測定器を販売するのは初めて。血圧計で開拓した薬局などの販路を活用し、年間1万台の販売を目指します。 |
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新型インフル対応マニュアル、年内に企業の7割策定へ |
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新型インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)に備え、日本企業が準備を急いでいることが日本経済新聞社のアンケート調査で分かりました。新型インフル対応マニュアルのある企業は37.6%。持たない企業も策定作業を進めており、2008年内に73.4%まで増加する見込みです。 |
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診療報酬の電子請求のシステム提供、富士通など3社認定 |
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診療報酬のオンライン請求制度を運営する社会保険診療報酬支払基金は、インターネットで情報をやり取りする際の暗号化・認証システムの提供事業者として、富士通、NTTPCコミュニケーションズ、三菱電機情報ネットワークの3社を認定しました。提供を希望する他の事業者があれば、審査を経て追加認定します。 |
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1870万人に糖尿病の可能性・06年厚労省調査 |
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厚生労働省の「2006年国民健康・栄養調査」の結果によると、糖尿病が強く疑われる人と可能性が否定できない「予備軍」を合わせると、計約1870万人と推計されることが分かりました。02年の調査より約250万人(15.4%)増加、同省の担当者は「高齢化や食習慣・生活習慣の変化が関係している」とみています。06年国民生活基礎調査から無作為抽出した約1万8000人が、血液検査や運動調査などを実際に受けた結果を分析しました。 |
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過敏性腸症候群の効能追加・米で販売中の便秘薬――武田薬品 |
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武田薬品工業と米ナスダック上場のスキャンポ・ファーマシューティカルズは先月30日、米国で販売している慢性特発性便秘症治療薬「アミティーザ」が、便秘型過敏性腸症候群の効能を米食品医薬品局(FDA)から追加取得したと発表しました。スキャンポが効能追加を申請していました。武田薬品は北米のライセンス契約に基づき、今回の効能追加を受けて5000万ドルの成功報酬を支払います。 |
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アクティバスファーマ、ぜんそく薬の第2相治験・月内にも開始 |
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新薬研究ベンチャーのアクティバスファーマは、抗酸化作用を利用したぜんそく治療薬の第2相前期の臨床試験(治験)を月内にも始めます。ロシアとウクライナで約360人の患者に投与し、有効性や安全性を調べます。治験で良好なデータが得られれば、製薬会社との共同開発を検討します。 |
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湧永製薬、米加州に新工場・大衆薬の生産能力2倍 |
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湧永製薬は、米カリフォルニア州ミラローマ市の保有地に一般用医薬品の新工場を建設します。費用は約15億円。7月にも着工し、2009年11月の稼働を目指します。ミッションビエホ工場(加州)から移転する形で、全面稼働後の生産能力は約2倍になるとの事です。 |
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興和社長、大衆薬で直販推進・小売店向け販促強化 |
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興和の三輪芳弘社長は、ドラッグストアなど小売店向けに販売促進活動を強化する方針を明らかにしました。先月から一般用医薬品(大衆薬)事業で卸を通さない直販制を本格導入。一部の卸業者から反発はありますが、小売業者からは一定の評価を得ており、滑り出しは順調だとしています。 |
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レデイ薬局、「登録販売者」の養成強化・取得者に手当検討 |
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ドラッグストアチェーンのレデイ薬局は、薬事法改正に伴い2009年4月に新設される医薬品販売の新資格「登録販売者」の養成に力を入れます。5月から従業員向けに試験対策の勉強会を開始。資格取得者には月1万―3万円の手当支給も検討します。業界では薬剤師の不足が深刻化、人材の確保が難しくなっており、大衆薬の大半を販売できる登録販売者を増やして対応を図ります。レデイ薬局ではすでに、07年春以降、パートを含む239人の従業員がインターネットを活用し、外部の企業が監修した試験対策の講座を受講しているとの事です。 |
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椎間板ヘルニアの原因遺伝子2個、理研などが発見 |
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理化学研究所などの研究チームは、重い腰痛を招く「椎間板ヘルニア」にかかりやすいかどうかを決める新たな遺伝子を2個発見しました。両遺伝子の個人差によって発症リスクが約3倍に高まるとみられています。研究チームは、背骨の中でクッションの役割を果たしている「椎間板」に多いたんぱく質「THBS2」を作る遺伝子に注目。椎間板ヘルニア患者と健康な人の遺伝子を解析したところ、一部の配列(塩基配列)の違いで発症リスクが約1.4倍に高まることが分かりました。椎間板ヘルニアの治療法の開発に道を開く成果で、米科学誌に研究論文を掲載しました。 |
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| 5月2日付 |
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