神経抜かずに重い虫歯治療・産総研など新技術を開発 |
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産業技術総合研究所と北海道医療大学の研究チームは、神経が露出するほど進行した重い虫歯を神経を抜かずに治療する新技術を開発しました。歯に含まれる特殊なたんぱく質を取り出して虫歯部分に加えると、神経を覆うように歯が再生、イヌで効果が確認されました。実用化すると歯に通る神経や血管を傷めないため、治療効果を長期的に保つことにつながります。近く虫歯患者で効果を確かめるとのことです。 |
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バイエル薬品、がん治療薬に参入―専任MR採用へ |
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独バイエル子会社のバイエル薬品が、日本市場でがん治療薬に参入します。腎細胞がんの治療薬を近く発売する計画です。これに備え、専任のMRを最大70人採用するとのことです。製薬各社は市場開拓余地の大きいがん領域を強化しており、新薬の開発競争が加速する模様です。 |
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田辺製薬、リウマチ治療薬にぶどう膜炎の適用追加 |
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田辺製薬は先月26日、主力薬である関節リウマチ治療薬「レミケード」について、ベーチェット病による難治性網膜ぶどう膜炎の効能・効果を世界で初めて追加取得したことを発表しました。今後は、クローン病維持療法や潰瘍性大腸炎などの適用拡大に向け、準備を進める予定です。 |
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エーザイの潰瘍薬、ピロリ菌の除菌で併用承認 |
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エーザイは先月30日、胃潰瘍など消化器の治療薬「パリエット」について、ヘリコバクター・ピロリ菌を除菌する治療にも使うための販売承認を取得したことを発表しました。パリエットを2種類の抗生物質と一緒に使用し、ピロリ菌を取り除くことで胃潰瘍などの再発防止に有効とのことです。ピロリ菌の除菌療法では一般にクラリスロマイシンとアモキシシリンと呼ぶ二種類の抗生物質と、胃酸を抑える薬の3つを併用します。胃酸を抑える薬には武田薬品工業のタケプロンやアストラゼネカのオメプラールが使われていましたが、今後はパリエットが追加されることとなります。 |
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GSK、抗インフルエンザウイルス薬を予防でも使用可能に |
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英系製薬グラクソ・スミスクラインは、抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」を感染予防で使用する販売承認を取得したと発表しました。今後は予防目的でも使用ができ、インフルエンザに感染している患者と同居する高齢者や心臓病の患者などに処方されるとのことです。リレンザを予防目的で使用した場合は保険給付の対象にはなりません。 |
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キリンビール、低分子薬候補品をスイス社に供与 |
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キリンビールは、腎炎治療を狙って開発した低分子薬の候補品について、アジアを除く世界全域の開発・販売権をスイスの医薬ベンチャー・デビオ社に供与しました。腎炎治療では十分な効果が得られず、2001年に開発を中断していたものですが、海外でがんや炎症の治療に応用できる可能性が示されたことから契約が成立したとのことです。 |
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大原薬品、三共子会社を買収・注射剤強化 |
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後発医薬品中堅の大原薬品工業は先月31日、第一三共傘下で三共の完全子会社である三共エール薬品を2月28日に買収すると発表しました。買収額は非公表で、三共エールの工場や従業員67人は引き継ぐとのことです。注射剤を得意とする三共エールを買収し、製品群を充実させます。 |
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看護師不足に対応、配置基準見直し 中医協建議書 |
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看護師不足が深刻化している中小病院を救済するため、厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会は先月31日、受け持つ患者数で診療報酬の単価が変わる看護師の配置基準者数の運用を見直すよう求める建議書をまとめ、柳沢伯夫厚労相に提出しました。中医協の建議書提出は、薬価の価格決定ルールの見直しを求めた平成7年以来12年ぶりです。看護師の配置基準は昨年4月の診療報酬改定で、症状が変わりやすい患者に手厚い看護を行うためとして、看護師1人で患者15人、13人、10人を受け持つ従来の3基準に加え、「1人で患者7人」という新基準が導入されました。これを満たした場合は診療報酬を割り増す仕組みにしたため、大病院では新卒者を含む看護師の大量採用が進み、経営力の弱い中小病院などで看護師不足への懸念が強まっています。このため、建議書は、「1人で7人」の配置ができる医療機関を、手術や手術直後の手厚い看護が求められる入院患者が多い病院に限るよう変更を要望しました。 |
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三菱ウェル・田辺製薬、2日に合併を発表 |
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三菱ケミカルホールディングスの全額出資子会社で国内製薬9位の三菱ウェルファーマと11位の田辺製薬は2日、合併の基本合意を発表しました。三菱ウェルと田辺がそれぞれ6月に開く株主総会で合併を決議し、今年10月に合併します。三菱ケミカルが合併会社に過半を出資し、田辺の葉山夏樹社長が合併会社の社長に就くとのことです。合併会社の連結売上高は単純合計で4000億円を超え、大塚製薬に次ぐ国内6位に浮上します。合併会社は上場を維持するとのことです。 |
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抗がん剤イレッサ「積極的使用根拠なし」・厚労省調査会 |
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副作用による死亡で問題になった肺がん用抗がん剤イレッサについて、厚生労働省の安全対策調査会は1日、「一般的な抗がん剤と比べ、イレッサを治療で積極的に使う根拠はない」とする当面の対応案をまとめました。輸入販売元のアストラゼネカに対し、医療関係者にこうした情報を速やかに伝えるよう求めております。同調査会はアストラゼネカが提出したデータを検討しました。1997年に販売された抗がん剤ドセタキセルと、分子標的薬と呼ばれる新しいタイプの抗がん剤イレッサの2種類について、生存率など治療成績を比較しました。その結果、投与初期ではドセタキセルのほうが優れていることが分かりました。 |
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| 2月2日付 |
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