日立、減量に有効なソフトを開発・ネットを通じ保健師が激励　by転職×天職

日立製作所は5月24日、減量を長く続けるのに有効なソフトウエアを開発したと発表しました。毎日の行動や体重変化をパソコンに記録します。そして、インターネットを通じて保健師からアドバイスや激励を受け取ります。対話型なので長続きしやすく、生活習慣病の原因となるメタボリック症候群の克服につながるとみています。社員の健康管理を進める企業などを対象に、来年度にも製品化する予定です。

スズケンは5月30日、プラスチック製のカプセル剤に小型カメラを内蔵した「カプセル内視鏡」を発売します。システムの定価は743万円（税別）になります。小腸疾患の診断用で、口や鼻から管を通す従来の診断法に比べて苦痛が少なく、撮影も簡単とのことです。カプセル内視鏡は海外ではすでに使用されていますが、国内販売は初めてです。

資生堂は、全社員を対象にした健康管理プログラムを今期中に導入します。禁煙を希望する社員には会社が費用を負担してセミナーを開催します。ほかにも、ガイドブックを提供するとのことです。厚生労働省が提唱する健康運動「健康日本21」に沿って、病気の早期発見だけでなく、病気にならない体作りに重点を置いたのが特徴です。健康診断のデータをもとに生活習慣病にかかりやすい社員を選び出して、食事・睡眠・運動などの改善を指導します。そのほか男性社員を対象に女性の疾病、健康についての講座も開くとのことです。

若年層を中心としたはしかの流行で、免疫の有無を調べる「抗体検査」が試薬不足から実施が難しい状態になっていることが分かりました。はしかの主な抗体検査は「ＨＩ法」「ＥＩＡ法」「ＰＡ法」など。いずれも4月以降の流行の拡大で検査会社の試薬が在庫不足に陥り、メーカーからの供給も追いつかなくなっています。検査依頼の殺到が原因で、試薬が底をついた検査会社は相次いで受け付けの一時中止を医療機関に通知しているとのことです。

恵寿総合病院（石川県七尾市）は6月1日、心臓病など循環器系疾患の治療を専門に手がける「恵寿パートナーズ心臓血管センター」を開設します。カテーテル手術などの専門設備を導入、医療コンサルティング会社の米NHHと業務提携し米国の医師らと技術交流を進めるとのことです。NHHが日本の医療機関と提携するのは初めてです。恵寿病院は医師・看護師らの技術指導や診療業務の効率化などでノウハウの提供を受けます。また、NHHは循環器系の疾患を専門に手がける米アーカンサスハートセンターを創設した医師、ブルース・マーフィー氏が代表を務める会社です。

厚生労働省の関連団体が、医療の進化について今後20年間の将来予測をまとめました。日本の医学会を主導する医師や製薬会社の研究者など専門家の意見を集約したもので、厚労省所管の財団法人で武田薬品工業など製薬各社が参加するヒューマンサイエンス振興財団が、一線で活躍する医師や研究者を対象にアンケートを実施（386人が回答）したことから明らかになりました。2017年にアルツハイマー病の発症メカニズムやがんの生物学的特性が解明され、19年にはエイズの根本的な治療法が開発されると予測しています。医薬品産業の国際競争力強化を重点施策に掲げる政府や製薬業界の指針となりそうです。

理化学研究所は5月28日、同研究所が開発した新しい遺伝子診断技術の臨床応用を進めるため、シンガポール国立大学病院と共同研究を始めると発表しました。肺がんの抗がん剤の効き目を調べて、診断結果が30分以内と素早く出る新技術の有効性を確認します。国外機関と新技術の共同研究をするのは初めての試みです。新技術は「SMAP法」といいます。患者の血液などに試薬を加えて加熱するなどの処理をすると、30分以内に特定の遺伝子変異の有無が分かります。診断に1時間半から数日間かかる従来の「PCR法」との診断の正確さと効率性を比較します。また、１年間で約100人の患者にＳＭＡＰ法を実施する計画もあります。

持田製薬は5月28日、子宮外妊娠など異常妊娠の可能性も表示する医療用の妊娠診断補助試薬「ゴナスティックW」を6月1日に発売すると発表しました。妊娠と異常妊娠の可能性の両方を一度に示す試薬は国内で初とのことです。ゴナスティックＷは、受精卵が子宮に着床すると分泌するホルモンが、尿中にどのくらい含まれるかを測ります。短冊状の試験紙の先端に尿をかけると青い線が現れ、その濃淡でホルモン量を判定する仕組みです。

産業技術総合研究所とカネボウの共同研究グループは、300種類以上の遺伝子の働き具合を調べ、紫外線が当たったあとに皮膚の細胞で働く遺伝子群を発見しました。紫外線が壊した細胞の一部を治しているとみられ、これらの働きを抑えた細胞は死にました。産総研のセルエンジニアリング研究部門が開発した技術で調べました。カネボウは、これらの遺伝子を標的にしたスキンケア商品の開発を目指します。

九州大学の都甲潔教授らは、苦みや渋みなどの味覚を数値化できる「味覚センサー」の安定性を従来の10倍以上に向上させました。繰り返し測定しても特性変化が少ないとのことです。食品メーカー向けに実用化し、味の品質向上に役立てます。価格は980万円の予定です。

群馬県繊維工業試験場などは、アロエ粉末を使って抗菌・防臭効果を持たせたフィルターを開発しました。マスクの中敷きとして病院や薬局などに販売します。金属化合物を使ったフィルターよりも環境への負荷が小さく、人体への安全性も高いとのことです。

理化学研究所とシンガポール国立大学、同国立大学病院は5月28日、肺がんなどの早期発見や、患者ごとの治療や投薬を可能にする新診断試験を共同研究すると発表しました。理研が開発した「SMAP法」と呼ぶ新診断法を活用、シンガポールで約1年かけて約100例の肺がん検査に利用し有効性を確認します。2年後には同診断法に関して米食品医薬品局（FDA）から認可を取得する計画です。従来の検査手法では４〜６週間かかる検査が30分程度で可能です。費用も数分の１になる見通しです。

聴診や触診などのコツを繰り返し学べるヒト型の医療シミュレーター（模擬実験装置）を科学模型大手の京都科学が開発し、国内外の看護学校向けに本格的な販売を始めました。体内に内蔵したスピーカーから呼吸音や心音、腸の動く音などを再生します。空気圧で脈拍も再現し、触診の妨げにならないよう「皮膚」の手触りも人間に近づけました。看護師不足が深刻となるなか、看護学生の実習や、出産などで現場を離れた看護師の復職研修の教材として注目を集めそうです。

漢方薬最大手のツムラは250億〜300億円を投じ、茨城県に漢方薬工場を新設します。2009年度にも着工、完成すれば同社の漢方薬の生産能力は重量ベースで3割以上増える見通しです。ここ数年、全国の大学医学部などで漢方医学の教育が拡充された結果、病院などで使われる医療用漢方薬の需要が拡大しております。同分野で8割を超すシェアを握るツムラは、年間1000億円前後に達した国内市場の成長が今後も続くと判断しました。新工場は既存の茨城工場の敷地内に別棟として建設し、中国から輸入した木の根や葉などの原料から粉末状の最終製品に仕上げます。11〜12年度の稼働をめざします。

5月29日、東証マザーズ上場で創薬ベンチャーのそーせいグループは、開発中の神経痛治療薬について第1相の臨床試験を始めたと発表しました。豪ニューロディスカバリー社と共同で開発を進めていて、動物実験の結果、神経の損傷や機能障害から生ずる神経因性疼（とう）痛を緩和する効果が期待できるとのことです。薬の候補物質は、国内の製薬会社が免疫疾患治療薬として開発し中止したもので、海外での開発・販売権をそーせいが購入しました。英国で約40人の男性に投与し、安全性などを確かめます。

カネカは中高年の健康維持を目的とする機能性食品原料「グラボノイド」を発売しました。体脂肪を減らす効果があるとされる植物性ポリフェノールを主成分とします。粉末や水溶液などの形態で販売し、カプセルや飲料などさまざまな用途で使えます。食品やサプリメントのメーカーに広く売り込むとのことです。また、カプセルの中に入れられる粉末タイプや、飲料での使用に適した水溶液状のグラボノイドも発売しました。

スイス系製薬会社のノバルティスファーマが、禁煙に関するアンケート調査の結果を発表しました。1年以内に禁煙に挑戦した人は2724人、このうち6割は「気合いとガマン」で禁煙に挑んでいたとのことです。またこの他に、禁煙方法で上位に並んだのは「水を飲む、ガムをかむなどして紛らせた」「たばこを捨てた」など。「喫煙者を避けた」との回答も5.3％あり、苦労して禁煙に取り組んでいる様子がうかがえます。一方、医療機関の禁煙外来を受診した人は3.6％。禁煙外来の治療内容について知らないとの回答は39.1％で、認知度が低いことが明らかになりました。

武田薬品工業は5月30日、協和発酵から「ポテリジェント」と呼ばれる抗体医薬の作製技術の使用権を取得したと発表しました。武田は同技術を活用して抗体の研究開発を加速、抗がん剤やアレルギー治療薬の事業拡大を急ぎます。

わかもと製薬とニプロは5月30日、フィルター付き目薬容器を開発したと発表しました。容器上部に２種類のフィルターが付いており、外から細菌などが容器内に入ることを防ぎます。これによって、容器の中を清潔に保てるため、角膜の障害などを起こす恐れがある防腐剤を目薬に入れずに済みます。わかもと製薬は7月上旬にこの容器を使った後発薬の目薬を発売、市場の反応を見て他の薬にも応用します。

中外製薬は、大腸がん治療薬「アバスチン」を6月11日に国内で発売します。親会社のスイス・ロシュグループが欧米などで販売する大型薬で、中外はピーク時（2016年度）に300億円の売り上げを見込みます。価格は、100ミリグラム5万291円、400ミリグラム19万1299円になります。この薬価は米国での価格より約40％、英国の価格より約7％それぞれ低い水準です。国内での治験患者数が少なかったため、発売から18カ月かけて有効性や安全性などを全症例で調べるとのことです。

政府・与党は5月31日午前、地方を中心に深刻化する医師不足対策に関する協議会を首相官邸で開き、国が不足地域に医師を緊急的に派遣する制度の構築などを柱とする対策を決めました。実行に向けて政府の行動計画を策定することでも一致しました。6月中にまとめる骨太方針2007に盛り込み、08年度予算から反映します。与党も参院選の公約に明記するとのことです。なり手が少なくなっている小児科や産科の報酬引き上げなどが検討課題となる見通しです。

ブッシュ米大統領は5月30日、エイズ（後天性免疫不全症候群）撲滅への対策として、2003年に始めた5年間で150億ドルの財政支援に加えて、新たに300億ドルを拠出すると表明しました。「一つの病気を撲滅するための額としては人類史上、前例のない額だ」と大統領は強調しました。また、ローラ夫人を来月下旬にエイズ対策の現状視察のために、アフリカ諸国へ派遣することも発表しました。

後発医薬品大手の日医工は、子会社の小林薬学工業が手掛ける大衆薬事業と、日医工の工場を富山県内の2社に売却すると発表しました。大衆薬事業から撤退し、国の医療制度改革を追い風に成長している後発薬に経営資源を集中します。

ステラケミファは、がん治療薬開発の子会社を設立すると発表しました。中性子を利用して正常な細胞を傷つけずにがん細胞を破壊する薬を開発します。これまで社内で開発を進めてきましたが、京都大学が開発する専用医療機器が2009年度末に臨床試験を終える見通しとなり実用化のめどが付いたのを機に、新会社を設立し開発を加速します。また、15年度に売上高80億円を目指します。

北海道大学の研究グループは、大腸菌など食中毒を引き起こす細菌を一時間で検出する食品検査技術を開発しました。1、2年後をメドに実用化するとのことです。従来だと24時間以上かかっていて、食品工場で利用すれば生産から出荷までの期間をほぼ1日短縮できます。