エーザイ、MRを3倍に増員へ 北米で抗がん剤の営業強化　by転職×天職

エーザイは北米事業を強化します。米子会社の営業要員であるMR（医薬情報担当者）のうち、成長を期待するがん分野の担当者を来年までに現在の3倍の約100人に増員、乳がん用の抗がん剤の発売に備えるとの事です。救急医療に使う薬の担当者も5割増やして200人とし、昨年度、日本を超える売上高を達成した北米地域で一層の拡販を目指します。

キョーリンの子会社キョーリンリメディオは6日、売上高の大きい先発品を選び、開発を進め、後発薬四品目を発売しました。同社は研究所の新設や開発担当者を増員するなど、後発薬事業に積極的に投資をしております。新製品を継続的に投入して、2010年1月期には売上高100―150億円を目指します。

バイオベンチャーのアリジェン製薬は6日、同社が自社開発製品を販売するのは初めてとなる、アレルギー性疾患治療の後発医薬品を発売しました。後発品の販売で、新薬開発に必要な研究開発費を得るほか、海外から導入し開発中の製品発売に備えて、あらかじめ営業ノウハウを蓄積しておく狙いがあります。

大塚製薬は英製薬企業のGWファーマシューティカルズと9日、化合物「カンナビノイド」を使った共同研究契約を結んだと発表しました。両社は専門の共同研究チームを作り中枢神経とがん分野の治療薬への応用を目指します。開発に成功すれば化合物ごとに開発、販売権の契約を結ぶとのことです。研究期間は3年。大塚は約900万ドル（約11億円）の研究費を負担します。

日本メドトロニックは、電気ショックの強さなどを無線通信で簡単に設定できる無線通信機能が付いた植え込み型の除細動器を発売しました。肺にたまった水の量を測る機能も追加してあり、心不全の悪化を予測できるようにしています。

三菱ケミカルホールディングス（HD）と九州大学大学院医学研究院、有限責任中間法人の久山生活習慣病研究所の3者は、脳梗塞の診断や治療方法を開発する共同研究を始めると発表しました。研究期間は2011年6月までの4年間。九大の研究実績をもとに脳梗塞を診断する新しい指標を探し、治療薬や診断方法の開発につなげます。

東京大学医学部の門脇孝教授らの研究チームは、筋肉で脂肪を燃焼させるホルモン「アディポネクチン」が、脳では逆に食欲を増し脂肪をためる働きをすることを突き止めました。門脇教授は「飢餓のときにも活動エネルギーをつくるため、違う働きをしている可能性がある」と説明しています。

厚生労働省は11日、昨年の時点では6.9％だった、入院患者7人に対して看護師を1人配置する「手厚い看護体制」を導入した医療機関が5月1日時点で23.9％にのぼったとの調査結果を中央社会保険医療協議会（中医協）に提示しました。

武田薬品工業など製薬会社の業界団体である日本製薬工業協会は11日、薬価制度改革の独自案を発表しました。欧米に比べ安い新薬の値付け方法も見直します。新薬の特許が切れるまで薬価を据え置くかわりに、特許失効後は強制的に引き下げ、より安価な後発薬への切り替えを促すのが柱となっています。革新的な新薬開発を促すと同時に、新薬の発売が欧米に遅れる“ドラッグ・ラグ”の解消を目指します。現行制度は発売時の値付けが欧米に比べ低く、原則2年ごとに薬価を引き下げる仕組みです。「新薬の価値が反映されにくい」（製薬協）問題があり、国内大手や海外の製薬会社が日本への新薬投入をためらう一因になっています。

自治医科大学の間野博行教授らと科学技術振興機構は、肺がんの新たな原因遺伝子を発見しました。日本人の肺がん患者の約7％で見つかり、喫煙者に多かったとのことです。肺がんは日本人の死因の第1位で、延命が難しいが、発見した遺伝子を利用すれば、従来よりも肺がんをすばやく診断したり治療したりできるようになるとみています。

フィットネスクラブ最大手のコナミスポーツ&ライフは12日、女子栄養大学と健康サービス事業で提携したと発表しました。栄養指導を組み込んだ生活習慣病予防プログラムなどを共同開発するほか、栄養と運動の知識を兼ね備えた人材を育ててコナミスポーツが採用します。メタボリック（内臓脂肪）症候群対策への意識が高まっており、日本で唯一の栄養単科大学の女子栄養大と組み、体質改善効果の高い商品開発を急ぎます。