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横浜市立大学医学部の五嶋良郎教授や池沢善郎教授らの研究チームは、アトピー性皮膚炎のかゆみを抑える効果のあるたんぱく質を発見しました。マウスの実験で、アレルギー反応にかかわる炎症細胞や皮膚の神経の量が減ってかゆみが抑えられるのを確認。今後治療薬への可能性を探ります。

厚生労働省研究班（主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長）は17日、ニンジンやカボチャといった緑黄色野菜に多く含まれる「ベータカロテン」の不足によって、胃がんにかかるリスクが約2倍になるとの疫学研究結果を発表しました。男性の方が女性よりも不足しがちで、「喫煙や飲酒の習慣がある人は、野菜や果物を積極的に取るようにしてほしい」としています。 調査では全国の40―69歳の男女約3万7000人を対象に、10年前後の追跡期間中に胃がんにかかった511人と、そうでない511人を比較分析。調査開始時の血中ベータカロテン濃度をもとに4グループに分け、胃がんの発症リスクとの関連を調べました。ベータカロテン濃度が最も低いグループは、ほかの3グループと比べ胃がんリスクが約2倍となり、必要量を満たしていれば、多く取っても胃がんリスクは下がらないことも判明しています。

家電量販最大手のヤマダ電機は風邪薬など一般用医薬品（大衆薬）の販売に本格参入します。異業種の参入を促す来年4月の規制緩和をにらみ、群馬県高崎市の新店を手始めに全国の大型店で扱う予定です。消費者は家電購入でためた割引ポイントを使えるため、他店より割安になる可能性があります。今後、他の家電量販大手も追随するとみられ、既存のドラッグストアを巻き込んだ医薬品の販売競争が激化し、価格の低下も進むと見られています。

福利厚生代行のベネフィット・ワンは東京都職員共済組合から、メタボリック（内臓脂肪）症候群を発見するための特定健診業務を受託しました。東京都の全職員約16万7000人のうち対象となる約10万8000人の健診予約からデータ集約までを一括して手掛けます。特定健診の受託では同社として最大規模となり、今後、官公庁や企業への売り込みを本格化する方針です。

日立メディコはメタボリック（内臓脂肪）症候群の改善を促す「特定健診」を手掛ける病院向けに、健康指導業務を支援するシステムを開発しました。検査や問診の結果を入力すると、改善すべき生活習慣を特定し、運動・食事方法もほぼ自動的に割り出します。実務を担う医師や保健師らがカロリー計算したり資料を作成する手間を省けるという利点もあります。月内に発売予定です。

東京大学は14日、病気などであごやほおの骨が欠けた部分を人工骨で補う臨床試験を7月中にも始めると発表、全国10カ所の医療機関で実施します。 臨床試験は発育不全でほお骨が欠けていたり、腫瘍（しゅよう）ができてあごの骨を切除したりした患者が対象となり、人工骨は人間の骨と同じ成分のリン酸カルシウム製で、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）で撮影した写真をもとに、顔などの輪郭にあわせて立体的につくります。人工骨は患者の顔に適した形がつくりやすく、日常生活の改善が期待できます。 臨床試験は東京大病院のほか、埼玉医科大や東京歯科大、京都大などで合計70人程度を予定です。今後、有効性や安全性が確認できれば、医療機器として将来製品化することも検討しています。人工骨は医療技術ベンチャーのネクスト21（東京・文京）と協力して開発しました。