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アース製薬は9月1日、入浴剤「温素」を発売します。弱アルカリ性の温泉の湯質に着目し、その主成分である炭酸ナトリウムを配合したことが特徴で、まろやかな湯ざわりを感じることができ、入浴後はすべすべとした肌となります。湯の色は無色透明。税抜きの希望小売価格は15包入り1200円、１包入り120円で発売します。

大正製薬は先月28日にうがい薬「パブロンうがい３６５」を発売。風邪薬「パブロン」ブランドを拡充する方針を発表しました。殺菌成分と炎症を抑える成分を配合し、大容量にして家族での使用を提案します。治療薬が中心のパブロンを予防など周辺分野まで広げ、風邪の総合ブランドに育成していきます。今回の製品には殺菌成分「塩化セチルピリジニウム」や、口の中やのどの炎症を鎮める「グリチルリチン酸２カリウム」などを配合。使い勝手の良いポンプ容器で、約260回使えます。

先月27日、全国32カ所の労災病院に併設された勤労者予防医療センターなどで2007年度に生活習慣病予防の個別指導を受けた人は前年度比17％増の6万9418人にのぼりました。独立行政法人「労働者健康福祉機構」（本部・川崎市）のまとめで分かりました。受診の急増について同機構は「メタボリック症候群への関心が高まったことが背景にある」と分析しています。
個別指導の内訳は、喫煙や飲酒、睡眠不足などの習慣の改善を促す「生活指導」を受けた人が06年度比38％増の1万9922人。理学療法士が健康状態や体力に見合った運動を指導する「運動指導」が同3％増の1万8256人、医師による栄養、運動、生活など総合的な「保健指導」が同17％増の1万7815人などとなっています。

英系製薬大手のグラクソ・スミスクライン（ＧＳＫ）は新型インフルエンザの流行に備えたプレパンデミック（大流行前）ワクチンを日本で開発します。年内にも臨床試験（治験）を開始して有効性や安全性のデータを集め、早期の承認申請を目指す。新型インフルエンザは日本でも大流行が懸念されているため、「できるだけ早く日本で販売する」（同社）方針です。
インフルエンザワクチンは先月27日より厚生労働省から「希少疾病用医薬品」の指定を受け、優先審査されることが決まっています。審査対象はＨ５Ｎ１型の鳥インフルエンザウイルスを材料に作ったプレパンデミック・ワクチン。すでにＧＳＫは欧州で5月に同ワクチンの承認を取得しています。

シャープは先月27日、ロンドン大学教授と共同で、同社の空気清浄機などに搭載しているイオン発生装置が鳥インフルエンザウイルスを分解する効果があることを実証したと発表しました。大流行が懸念される新型インフルにも効果が期待できるとのことです。シャープではイオン発生能力を高めた家電製品を年内に発売する見通しです。

英系製薬会社のグラクソ・スミスクライン（ＧＳＫ）は、月経と片頭痛をテーマに実施したアンケート調査の結果をまとめました。月経に伴って頭痛が起きる20―40代女性の65％は、片頭痛の可能性があることが分かった発表しています。
また今回の調査で、月経時の頭痛を生理痛と誤解している女性が多かったことも分かり、片頭痛とみられる患者群の78％が「生理痛の一種だと思う」と誤った認識していました。

健康機器大手のタニタ（東京・板橋、谷田千里社長）は先月27日、会員制の健康管理サービスを拡充すると発表しました。ダイエット入門者向けに体組成計で計測した体重や体脂肪などのデータを管理するメニューを加え、既存サービスも利用料を引き下げます。特定健診・保健指導が始まり、健康管理の関心が高まっているとみて、新規利用者の獲得につなげています。
体組成計を使う「ダイエットメニュー」も開始し、利用料は月額800円。サービスに対応した体組成型や血圧計などの販売チャネルを10月から家電量販店に広げるのにあわせ、本格的な新規顧客の開拓に乗り出します。サービスの種類を増やすことで幅広い需要に応えていく方向です。

厚生労働省は先月26日、全国の店舗やインターネットで販売されている強壮効果をうたった健康食品を買い取って成分を調査したところ、約15％から、薬事法で無許可の販売を禁じている医薬品成分を検出したと発表しました。該当する都道府県は、取り扱っている業者に対し販売中止などの指導に乗り出しています。

リクルート子会社で医師の人材紹介事業を手がけるリクルートドクターズキャリア（東京・港、雨宮玲於奈社長）は先月27日、医師が書いたブログ（日記風の簡易型ホームページ）などを集めたポータル（玄関）サイトを開設します。医療界で話題のテーマや動向に関する情報収集を支援することで、人材紹介事業の知名度向上や利用拡大につなげていきます。
新サイト「ＤＲ．ＳＨＩＦＴ」は、同じリクルート子会社で口コミ検索のブログウォッチャー（東京・中央、羽野仁彦社長）と共同で運営し、無料で利用できます。

大塚製薬は先月26日、チェコの製薬会社インターファーマ・プラハを22日付で買収、完全子会社にしたと発表しました。買収金額は明らかにしていません。インターファーマはエックス線造影剤の開発ノウハウや製造技術に強く、買収で造影剤分野を強化し、欧州事業の拡大にも役立てる方向です。
インターファーマはエックス線造影剤や抗がん剤などの医薬品原料を製造販売しています。大塚製薬は造影剤の開発技術を得るため買収を決めました。コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の普及に伴い、スキャンに使う造影剤の市場は世界的に拡大傾向とのことです。

タカラバイオと京都府立医科大学は先月26日、温熱療法と免疫療法を組み合わせた「温熱免疫療法」を9月下旬に始めると発表しました。嘔吐（おうと）など化学療法のような副作用が現れる可能性が低く、多様ながん種に適用できます。一般的な治療法として普及させることを目指しています。
治療を始めるのは医療法人社団医聖会（京都府八幡市）の百万遍クリニック（京都市）。タカラバイオはがんの免疫治療法の研究を目的に5月、府立医大に寄付講座を設置しました。同講座で手がける臨床開発の成果を治療に生かしていきます。

埼玉医科大学と京都大学は代表的な万能細胞である「ヒト胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）」の遺伝子を自在に操作できる基本技術を開発しました。この技術を使うと100％近い確率でＥＳ細胞から心臓や神経の細胞など望む細胞を作れるようになる可能性があります。ＥＳ細胞と同様に様々な細胞を作れるとされる新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）にも応用可能とみられ、再生医療や新薬の開発に役立ちます。
成果は先月26日、国際的な学術論文誌である米科学アカデミー紀要（電子版）に発表しました。

京都大学の研究者が世界で初めて作製した新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）の研究を加速するため、文部科学省など3省は、来年度予算で今年度当初比ほぼ倍増の合計約80億円の研究費を要求する方針です。ｉＰＳ細胞研究は米国で成果が相次いでおり、日本は引き離されつつあり、若手研究者らに絞った研究事業を立ち上げるなど、研究者のすそ野を拡大して米国に対抗していきます。
文科省は今年度に約30億円を投入し、京大と理化学研究所、東京大学、慶応義塾大学を中心に研究しています。2009年度は支援額を2倍前後に拡大し、若手研究者や医師、企業の研究者の参入を促す取り組みなどを強化したい考えです。

厚生労働省の「安心と希望の医療確保ビジョン具体化に関する検討会」（座長・高久史麿自治医科大学学長）は24日、大学医学部の定員を10年後に現在の1.5倍の1万2000人程度にすべきだとの中間報告書骨子案をまとめました。提言は2009年度から定員を年間400―500人ずつ増やす内容。病院に勤務する医師が不足し、地域医療が崩壊の危機にひんしていると判断、医師数を抑制してきた政策を転換します。
中間報告書は先月27日に開く会合で正式にまとめます。厚労省は医師養成数を今年度の約7800人から、来年度は過去最多の8300人程度にする方針を決めていたが、「中長期ビジョン」として継続的に増やす内容を盛り込みます。医学部の定員を管理している文部科学省と連携し、来年度の予算で100億円程度を要求する予定です。

協和発酵は、がんの痛み止めの第三相臨床試験（治験）を国内でこのほど始めました。舌の下で溶かして成分を吸収する「舌下錠」で血液への吸収が早いのが特徴。がんの痛み止めでは張り薬を扱っていたが、契約上の問題から3月末に販売を中止、痛み止め薬から撤退しました。今後開発を急ぎ、がん分野を補強する方針です。
開発中の「ＫＷ―２２４６（開発番号）」は合成麻薬「フェンタニル」を主成分とする錠剤。スウェーデンの製薬会社オレクソから2003年に日本国内の開発販売権を取得しています。

エーザイは前立腺がん治療薬の開発を目指し、米国立がん研究所（ＮＣＩ）と技術導入契約を結びました。ＮＣＩが発見した抗原をもとに、人の免疫機能を利用した抗体医薬品の研究開発に乗り出します。エーザイは抗がん剤の開発に力を入れており、研究機関やベンチャー企業などからの技術導入を進めて新薬候補の品ぞろえ拡充につなげる方向です。
エーザイの米子会社、モルフォテック（ペンシルベニア州）がＮＣＩとライセンス契約を結びました。前立腺がんのがん細胞に現れる特定の抗原を狙い、効果的にがん細胞の増殖を抑える抗体医薬品の開発に取り組みます。

オリンパスの医療材料子会社、オリンパステルモバイオマテリアル（東京・新宿）は海外で人工骨事業を強化します。9月にも欧州や中国で販売を始めるほか、米国では品ぞろえを増やしていく予定です。同社の人工骨は体内で患者自身の骨と徐々に置き換わる特性があり、海外でも競争力があると判断しました。海外市場の開拓をテコに事業売上高は2007年度比2倍にあたる100億円規模を目指します。
欧州での販売認可をこのほど取得、現地の販売代理店を介して医療機関に供給します。中国でも同様に承認を取得して販売に乗り出しました。北米では強度がより高く脚の骨折治療などに向く粒状の人工骨を投入する予定です。

日本の製薬会社が生物工学を使った最先端のバイオ医療技術を相次ぎ実用化しています。武田薬品工業はヒトの免疫機能を使う抗体医薬を商品化。ロート製薬などが出資するベンチャー企業は来春にも再生医療による角膜移植の臨床試験を始めます。これら技術は高い効能が期待でき副作用も比較的少ないため、今後の医療の中心になるとみられています。武田薬品などは自社開発と同時に海外ベンチャー企業の買収も進め、欧米の製薬大手に対抗していく構えです。
抗体医薬は今後の医薬の主流になるとされており、2007年の世界市場は約2兆円で、当面は年2割の勢いで拡大する見通しです。再生医療も13年には約1兆円を超す勢いで、欧米の製薬会社が開発、実用化で先行するなか、日本勢も商品、技術の供給体制の整備を急いでいます。

第一三共は先月22日、欧米で承認申請中の抗血小板薬「プラスグレル」の臨床試験（治験）で、競合薬に比べ心臓発作などの再発率が低いことが分かったと発表しました。心臓発作や脳卒中を起こした患者を対象に再発率を分析したところ、プラスグレルが10.8％だったのに対し、競合薬の「クロピドグレル」は15.4％だったことが分かっています。
プラスグレルは米製薬大手のイーライ・リリーと共同で承認を申請した新薬候補品で、次期主力薬として期待しています。治験は急性心筋こうそくなどの患者を対象に欧米など約30カ国で実施しました。