転職：医療業界を探る　| ポスドク編 |

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過去の記事を読む 11.医療機関編（Ⅱ） 10.医療機関編（I） 09.DNAチップ編 08.バイオインフォマティクス編 07.ドラッグストア編 06.臨床検査市場編 05.一般用医薬品編 04.再生医療編 03.ポスドク編 02.特定保健用食品編 01.ジェネリック編閉　じ　る


ポスドクとは「ポスト・ドクトラル・フェロー」の略であり、博士号取得後、特定の企業や大学に就職せず、研究者として組織と任期付きの契約を結んで研究を続ける働き方をさします。いわば、助手や助教授のポストを目指す修行期間です。




国の科学技術力を強化するため、1996年の第1次科学技術基本計画で「ポストドクター等1万人支援計画」を打ち出しました。支援事業を設け大学や研究機関が多くのポスドクや博士課程の学生に給与を支払えるようになり、ポスドクの人数は96年を境に増加傾向にあります。

ポスドクが増加する一方で、ポスドクが狙う助教授や教授の職は減少方向にあります。また、アカデミアのポストを得るには年齢的な制約もあるため、政策的に増産されてポスドクの中には、アカデミアでポストを得る事をあきらめる方も少なくありません。 ※ 日本学術振興会の特別研究員枠応募：34歳まで ※ 助手の候補：大半が35歳まで（最近は30歳上限も多数）




アカデミアでのポストが足りない中、アカデミアの外の世界で就職を考える元ポスドクも徐徐に増えています。現在はバイオの大規模な研究が含まれたプロジェクトが急速に増えていますが、バイオにこのまま莫大な研究費が注がれるかどうかがわかりません。また、バイオの分野では、研究の方向を決める少数のリーダーがいれば、後は大量のテクニシャン（研究補助者）がいれば十分というプロジェクトも少なくありません。その中で、アカデミアのポストに就けないのであれば、アカデミアだけにこだわる必要がないと考える者が増えてきているのも当然の結果ではないでしょうか。実際に米国では、ポスドク等の研究者に向け、科学ジャーナリスト、弁理士、証券アナリスト等様々なキャリアパスが用意されています。現状日本では、ポスドクの選択肢として有力なものは「バイオベンチャー企業」に留まっています。しかし、今後民間企業での就職視野に入れていく上では、アカデミア研究職以外でも、ポスドク経験を活かすことのできる世界があることに目を向け、アカデミアを飛び出し研究以外の仕事に取り組む姿勢をもつことが大事になってくるのではないでしょうか。

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