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外資・日系の医療機器メーカーの求人を網羅 医療機器 営業の転職・求人

経験者はもちろん、業界未経験者も求人多数。安定企業・年収・勤務地など、希望どおりの転職を実現。

医療機器 営業職の求人・転職動向

医療機器の営業職は、扱う製品や診療科目によって営業先が変わるため、仕事内容や求められるスキルも大きく異なります。

医療機器は大きく分けて診断系機器と治療系機器に大別されますが、現在、治療系機器を扱う企業で営業職の求人が多数出ています

製品 営業先一例
診断系機器 大型機器(MRI・CT・放射線装置など) 理事長、医者、放射線技師長
中型機器(内視鏡、マンモグラフィーなど) 医者、臨床検査技師長
中型機器(心電図、脳波計、生体モニタなど) 医者、看護部長、事務長
治療系機器 麻酔機器 麻酔医、外科医
手術用機器(電気メス・輸液用器具など) 外科医
心臓血管カテーテル、ペースメーカー 循環器内科医、心臓外科医
人工関節・インプラント・骨接合材 整形外科医
透析器、人工心肺 泌尿器科医、臨床工学技士長
眼科用機器、眼内レンズ 眼科医
歯科用機器、歯科材料 歯科医
医療用具 事務長、医者、看護部/師長
物販(コンタクトレンズ、補聴器など) 各販売店

求人が少ない大型装置の営業ポジション

診断系機器のうち、MRIやCTといった大型装置を扱う医療機器メーカーは日系大手が中心ですが、これらの会社は新卒採用にシフトしつつあるため、中途採用のニーズはほぼ出ていないのが現状です。

また、製品の入れ替えが少ない大型装置の営業の場合、病院が建つ前に理事長へ自社装置を導入するようアプローチしますから、病院建設に関する情報を官公庁から事前に仕入れたり、病院理事長や医療法人本部に提案活動を行ったりする必要があります。そのため、営業力はもちろん、コネクションが大変重視されますので、経験者は強力なパイプがない限り、中途入社は難しいといえるでしょう。但し、若手であればポテンシャルで選考が進むこともあります。

治療系機器は求人増加。
領域未経験・業界未経験でも応募可

一方、治療系機器は求人数が大きく増加しています。
治療系機器の求人は多くの場合、増員を目指した募集ですが、背景には「高齢化社会の進展」と「新しい治療法の浸透」があります。

高齢化社会が進むにつれて治療を求める患者数が増加していますので、そのための機器を売る人員を増やす必要が出ています。

また、人工関節(インプラント)や放射線治療といった、これまでは馴染みの薄かった治療法への理解が深まったことで、新しい治療機器を販売するビジネスチャンスが広がっているのです。
他方で、従来、医療機器はヘッドハントによる引き抜きも多い業界ですので、慢性的に人員募集が行われている領域でもあります。

このような理由から求人が急増している治療機器の営業職ですが、以下では具体的な応募要件を医療機器業界経験者と未経験者に分けて解説していきます。

医療機器 営業経験者の場合

経験があれば
応募可能な求人多数

いずれかの機器の営業を、目安として2年程度ご経験された方であれば、大半の求人に応募が可能です。医療機器であれば、製品の領域は問わない求人がほとんどだからです。これは、応募要件を医療機器の専門領域にまで絞ってしまうと、候補となる求職者がいなくなってしまうことを企業側も理解しているためです。

もちろん、各領域でのご経験をお持ちの方は歓迎されますから、その際には経験年数など他の応募要件が緩和されるケースがあるようです。

業界未経験者の場合

若手であれば、他業界での
営業経験2年以上で応募可能な求人も

他業界でも2年程度の営業経験があれば、応募可能な求人は少なくありません。

なかでも自動車ディーラー、不動産、証券での営業経験をお持ちの方は歓迎される場合が多いといえます。

これは、商品の価格帯のほか、「入社後も継続的な勉強が必要」「営業対象に社会的地位の高い方が多い」「長期的なフォローが必要」といった点が、営業先がドクターである医療機器と近いためです。

医療機器 営業職のメリット・デメリット

医療機器業界で営業として働くメリットとして以下が挙げられます。

医療機器 営業のメリット

[1] 安定・拡大が見込める業界である
医療機器は、リーマンショックでも影響をほとんど受けなかった、安定した業界です。

また、今後も治療系機器を中心に、医療機器の市場規模は拡大していくと予想されますので、中長期的にキャリアを積みたいという方にはおすすめの業界です。

[2] 年収が高い
全体に年収が高めなのも医療機器業界の特長です。
中途入社の場合、入社時の年収が500〜600万円と他業界に比べて高めに設定されているうえ、営業成績に応じたリターンインセンティブ)が大きく、20代で年収1,000万円を超える方も稀ではありません。

業界や給与水準の面で似ている職種としてはMRが挙げられますが、MRの平均年収が600〜800万円と安定して高いのに比べると、医療機器営業の場合、ベースとなる給与はやや下がります。しかし、役職についていないMRの年収が800万円前後で頭打ちになるのに対し、医療機器営業の場合はスタッフポジションであっても頑張った分だけ給料に反映され、高年収を狙える点が異なるといえます。

[3] 医師のパートナーとして仕事ができる
医療機器の場合、医師が最新機器の使用法を熟知していないケースもあり、その際は担当営業が使用方法を教えたり、手術中のフォローを行ったりしなければなりません。

例えば、整形外科に関する製品は、レコン(人工関節)・トラウマ(骨接合材料)・スパイン(手術材料)に大別されますが、人工関節の設置手術は事例が少なく、ドクターも手技に精通していない場合があります。そのため、レコンの担当営業は手術の立会いを行い、万が一の場合にはドクターに使用方法を教えることがあるのです。

このように、医療機器の営業担当者は医師にとって治療行為を行ううえでのパートナーとしての側面を持っていますので、MRに比べるとアポイントが取りやすかったり、面談時間が長めに取れたりするようです。ドクターに近い立場で仕事ができる点はメリットといえるでしょう。

[4] 初任地を選べる可能性が高い
医療機器の営業職の場合、入社後の初任地をある程度特定できるのも特長です。

医療機器業界経験者・未経験者を問わず、「今いるエリアで仕事を探したい」、「Uターンしたい」といったご希望に合う求人を見つけられる可能性がありますので、ご興味をお持ちの方はお気軽に医療機器専門 無料転職サポートにご相談ください。

その一方で、デメリットとして以下の2点が挙げられます。

医療機器 営業のデメリット

[1] 勉強が大変
医療機器の営業は、常に勉強する必要があります。日々進化する治療技術にアンテナを張り、国内外の導入事例を把握・理解し、競合製品についても学ばなければなりません。そのためには学術書や英語論文に目を通すなど、積極的に知識を身に付ける必要があります。

最先端の技術に触れ、社会貢献度の高い仕事ができるという醍醐味がある一方で、能動的かつ恒常的な学習が苦手な方にはハードな仕事といえるでしょう。

[2] 接待がある科目も
医療機器営業は対ドクターの仕事ですので、「接待が大変そう」と感じる方もいるかもしれません。
たしかに、外科を中心とした特定の診療科目では、ドクターへのアプローチ方法として接待が行われていることは事実です。

しかし、今、接待は確実に減少傾向にあります。2012年9月には、接待の上限額が「1人あたり1万円」に定められるなど、規制の動きが業界内でも強まっており、そもそも接待を禁止にする企業が増えているためです。

これからの営業は、接待で医者に気に入られて製品を売るというのではなく、工夫や営業力でドクターとの関係を構築し、成績を残していくことが一層求められていくのです。
とはいえ、やっぱり気になる接待事情。医療機器専門 無料転職サポートではご紹介企業の現役営業マンの接待の有無や頻度もきちんとお伝えしています。

このようなメリット・デメリットがある医療機器の営業職ですが、今なら幅広い企業が求人を出しており、多くの企業から希望に合った求人を探すことが可能です。

転職の必要性・タイミングについて相談したい」「どんな求人があるか見てみたい」という方もお気軽にご相談ください。

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