新たなステージをともに目指す営業・エンジニア職の募集
ものづくりは今、製品の複雑化に伴って高度になっている反面、製品化のリードタイムは極限まで短縮することが求められています。それと同時に、納期やコスト・部品の手配といった副次的な要素にも取り組まなければならなくなってきています。こうした多くの課題を抱える設計部門をはじめ、製造・検査・調達から業務の国際分業に至るまで、優れたソフトウェアとコンサルティングによってワンストップソリューションを提供しようというのが、図研の目指す新たなステージです。現在「エンジニアリング・コンサルティングカンパニー」という世界に例のないビジネスモデルへの挑戦のもと、EDA・PLM・3D・SoCの各ソリューション事業でコンサルティング営業をはじめ、エンジニア職を積極募集しています。
ものづくりへの貢献 ～日本発の世界企業として～
私たちが普段使用している電機製品・デジタル家電が造られるほとんどの現場で、CAD・CAMが用いられています。そして、そういった製品が造られる限り、「製品の高品質化」「コスト低減」「納期短縮」「環境規制への対応」という課題は存在し続け、CAD・CAMへのニーズは尽きることがありません。ここ数年、製造業の景気も向上しており、市場のニーズに応えるためにその製造サイクルもますます短くなっています。そのような状況下で、多くのメーカーが新技術の用いられたCAD・CAM製品の導入を積極的に行っています。そのためCAD・CAM製品へのニーズは非常に高まっていており、ビジネスチャンスは大きく広がっていると言えます。
図研は数あるCAD・CAMメーカーの中でも数少ない日系企業であり、海外展開も積極的に行っています。日本でソフトウェアを開発しており、コンサルタント・エンジニアが業務の中で直面する問題や改善点がダイレクトに反映されやすいため、よりご自身が日本のものづくりへ貢献していることが実感しやすいのではないでしょうか｡
エンジニアリング・コンサルティング・カンパニーとして
1976年、お客様ごとに個別特注ソフトを売り切りで購入してもらうことに全ての労力が注がれていた当時、エレクトロニクス産業をターゲットに、前例のない「ソフトウェアをソリューションパッケージとして提供すること」を志向して創業した企業、それが図研です。その後、素晴らしいエレクトロニクス製品を早く、かつ低コストで実現するためのシステムとして、日本のエレクトロニクス系エンジニアの要望に応えるプリント基板用CAD・CAMシステムを開発し、図研のビジネスは大きく展開しました。エレクトロニクス系製造業が直面している「製品の高品質化」「コスト低減」「納期短縮」「環境規制への対応」という４つの最重要課題を、EDA・PLM・3D・SoCの4つのソリューションを用いて、お客様のパートナーとして一緒に具現化・解決していくエンジニアリング・コンサルティング・カンパニーとして、蓄積したノウハウをベースに、世界10ヶ国でソリューションビジネスを展開しています。そのシェアは国内ではトップシェア、海外でも3位シェアを獲得しており、「エレクトロニクスものづくり」のパートナーとして圧倒的な信頼を得ています。
教育制度や社風について
充実した教育制度
ご入社後、下記の研修が必要に応じて実施されるなど、しっかりとした教育制度が整っています。
また、随時OJTで教育を受けることができます。
- 1.階層別研修
- ご入社から3年目くらいまでの方を対象とした、ビジネスパーソンとして基礎的な知識とコミュニケーション能力向上のための研修、また昇格時に行う研修など、様々な階層別研修が行われます。
- 2.目的別研修
- 20代後半～30代の社員には、ヒューマンスキルとともに、提案力強化や問題解決能力などのコンセプチュアル・スキル向上のための目的別の研修を行います。
- 3.選抜研修
- 選抜された将来の幹部候補社員を対象に、経営管理知識習得やマネジメント能力強化など多岐に渡る研修を行います。
資格取得バックアップ制度
業務に直結したものとして、情報処理試験及びTOEICを対象として、在籍中のスキルアップに対して、福利厚生制度として報奨金を支給しています。
オープンでまとまりのある社風
コンピュータやエレクトロニクスなどの先端技術を扱う業界であるため、組織変更は必要があればその都度行われますし、数年ごとに大きな組織改革もあります。現在は本部事業部並立制に基づく組織運営を行なっていますが、毎年のように新規事業がスタートしています。また、組織階層の少ないフラットで柔軟な組織運営を行なっているため、どの職場でも若い力が溢れています。また週末になると、野球・サッカー・テニス・ゴルフなどのスポーツをはじめとし、仲間同士で充実した余暇を過ごしています。いろんな方が働かれている非常にオープンでまとまりのある社風です。
海外勤務に関して
海外駐在のケースは少ないですが、出張で毎年多くの社員の方が海外へ行っています。