未経験・再就職…タイプ別解説 30代女性の転職 成功のための必勝法!

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実務経験も豊富な30代は、キャリアアップ・給与アップを目指して転職を検討する人も多いでしょう。一方で30代の女性は結婚や出産などを迎える人も多く、仕事と家庭の板挟みに悩むことも。

ここでは30代女性が転職を成功させるポイントを解説します。

30代も実績があれば不利にならない

 

「転職活動は年齢が上がるほど不利になる」と言われますが、実際は個人の能力次第です。

主にポテンシャルだけで評価してもらえた20代と違い、30代は専門性や実務経験、場合によってはマネジメント力なども求められます。求人情報から求める条件を把握し、それと合致する自己PRを行うことが必要です。

企業から見た、「採用したい30代女性」像

30代の転職活動で採用される人材にはいくつかの法則があります。それは、スキル・経験が豊富であること、または明確なキャリアビジョンを持っていることです。

企業の視点を踏まえた上で、それらの人材が求められる理由を解説します。

■専門分野でのスキル・経験のある人物

30代の人材で最も重視される条件は、即戦力であることです企業としては30代の社員にはバリバリと仕事をこなしてもらい、徐々に後輩指導やマネジメントも任せたいのです。

20代なら未経験の仕事でもその能力を見込み「ポテンシャル採用」を行うことがありますが、30代は指導しなくても自ら仕事を把握して動ける人材を求めています。

■キャリアビジョンが明確な人物

30代の女性を採用する場合、企業は結婚・出産の可能性も考慮していますので、キャリアビジョンが明確な人物のほうが採用されやすいです。

とくに人手不足の職場では、どんなに魅力的な人材でも、採用してすぐ退職したり育休に入られたりしては困るというのが本音です。例えば志望動機を聞かれた際に、以下のような正直過ぎる回答はマイナス評価につながってしまうこともあります。

△もうすぐ結婚する予定なので定時で帰れる環境が良い
面接官から見た印象:結婚したらすぐに辞めてしまうのか? 残業は一切できないのか?

△休みを取りやすい環境で働きたい
面接官から見た印象:入社前なのに権利意識が高いな。産休や育休の予定が既にあるのだろうか?

転職活動では入社後もしっかりと働く熱意や、入社後のキャリアビジョンを伝えることが求められます。

30代の働き方はハイキャリア型/スキル型/バランス型に分かれる

30代女性の働き方は、大きく3つのタイプに分けられます。それがハイキャリア型、スキル型、バランス型の3タイプです。自分が将来的にどのタイプを目指したいのか見当をつけることでキャリアビジョンも描きやすくなります。

ハイキャリア型

現在管理職の人や、将来的に管理職を目指すタイプ。マネジメントスキルや後輩指導の能力が求められます。

スキル型

その職業のプロフェッショナルとして活躍するタイプ。将来フリーランスとして独立したいなら、30代のうちに人脈を広げておくことも重要です。

バランス型

仕事とプライベートの両立を重視するタイプ。家庭の状況によっては、派遣やパートなどの働き方も検討する必要があります。

5年後、10年後に自分がどのような生活をしているのが理想か考えてみましょう。

スキルやビジョンがない人はチャンスを作ろう

スキル・ビジョンがない人は、転職活動を行う前に実績作りに取り組みましょう。

営業成績でも良いですし、社内のマニュアル作りや業務改善の例でも構いません。書類選考や面接で自己PRするための材料を作ります。

もし転職で目指す職種や企業があれば、そこにつながるスキルを身に付けたり、キャリアプランを計画しておくことも有効です。

自己PRの例については「転職を成功させる、履歴書【自己PR】の書き方&例文集」で詳しく紹介しています。

30代女性向けの転職プラン

30代女性の転職活動は働きながら3ヶ月~半年程度で決定するプランが理想です。そのためには地道な情報収集や自分に適した仕事選びが欠かせません。30代の転職を成功させるコツをご紹介します。

働きながらの転職が基本。情報収集が要

 

30代の転職活動は働きながら転職先を探すことが基本です。昔に比べ30代以降の転職も一般的になったとはいえ、希望の条件を満たした転職先を見つけることはなかなか難しいもの。

転職サイト、転職エージェント、求人誌など複数のツールを活用し情報収集は積極的に行いましょう。

また、先に退職してからの転職活動は、収入が途絶えるため焦って冷静な決断ができなくなることも。さらに職歴の空白は選考を不利にする大きな要因です。

即戦力が期待される30代だからこそ、現役として働きながらの転職活動がおすすめです。

資格よりも経験優先、未経験の仕事は×

30代の女性はすぐ企業の戦力になることを期待されているため、実務経験豊富な人ほど選考での評価が高くなります

資格も自己PRの材料にはなりますが、持っているだけで実務経験のない人材はあまり評価されません。資格は実績を補強する材料と考えておきましょう。

資格があっても未経験の仕事はなるべく避けるべきですが、30代前半かつはっきりしたキャリアビジョンを持っていれば、プレイヤーとして採用される可能性もあります。同じ業界の仕事、あるいは前職の経験が生かせる仕事であればなお良いでしょう。

ただし、職場によっては体力的に厳しいケースや、年下の上司など人間関係に悩む例もあります。

なお、30代後半は実務経験がある管理職候補としての採用を考える企業が多いため、未経験の職種への転職は厳しい傾向にあります。

活動期間の目安は3ヶ月~半年

転職活動の平均期間は3ヶ月から半年程度とされています。

まずは「この日までに内定を取る」という目標を定め、そこから逆算してスケジュールを立てましょう。具体的には下記4つのステップがあります。

事前準備や面接対策はもちろんですが、退職に関わる引き継ぎなども忘れず計算に入れておきましょう。

    【ステップ1】事前準備(自己分析、キャリアプランの確定)
    【ステップ2】情報収集(業界・企業研究、応募企業の選定)
    【ステップ3】選考(書類選考、面接準備など)
    【ステップ4】退職・入職(業務の引き継ぎ、入社準備など)

転職活動の長期化はモチベーションや判断力の低下を招くため、ゴールをあまり先に設定しないよう気を付けてください。

履歴書・職務経歴書で実績をアピール

とくに30代ではじめて転職する人は、履歴書・職務経歴書では、「応募先で役立つ」スキルをアピールすることを意識しましょう。

応募先の求めるスキルと自分の得意分野が異なる場合でも、「相手の求めるスキルを持っている」ことを優先してアピールし、即戦力であることを訴えます。

例えば営業職から営業事務職を希望するなら、顧客と良好な関係を築くコミュニケーション力や提案書の作成経験といった業務経験を売り込みます。「とにかくがんばります」という熱意だけのアピールは、30代の転職活動で通用しません。

女性に人気の事務職・経理職向けの志望動機の書き方は「40代女性の転職、非正規から正社員は可能? 志望動機や面接のコツ」をご覧ください。自己PRのポイントを紹介しています。

妊娠・出産後の転職をスムーズに進めるコツ

 

妊娠・出産をきっかけに産休・育休を取って復帰したり、一旦仕事を辞めて再就職を目指す女性も多いことでしょう。

総務省「平成24年就業構造基本調査」によれば、出産・育児で離職した女性のうち6割が再就職を希望しているというデータもあり、仕事と家庭の両立を希望する女性も少なくありません。

妊娠・出産後の転職にまつわる情報を解説します。

育休中の転職活動は難易度高め

仕事を辞めずに育休を取ったものの、同じ職場に復帰するよりかは転職したいという場合、場合、基本的には復職してからの転職活動がおすすめです。

育休中の転職と復職後の転職にはそれぞれデメリットがありますが、家族・周囲のサポートや保育所の事情によっても、ベストなタイミングは異なります。育休中と復職後の転職、それぞれのデメリットを比較してみましょう。

育休中の転職デメリット

育児休業給付金が停止される可能性がある

復帰証明書が発行できず保育園に入れないリスクがある

「育休中の転職はタブー」と考える人が多いため、道義に反する場合も

復職後の転職デメリット

仕事と育児に転職活動が加わり、個人の負担が大きくなる

転職活動に時間を割けない場合も

世間的には育休中の転職・退職を良しとしない風潮がありますが、家庭環境の変化によりやむを得ないパターンもあります。育休中の転職について詳しくは「育休中の転職~成功へのポイント」をご覧ください。

再就職は出産2年後を目処に

出産のために仕事を辞めた場合、再就職は出産2年後がひとつのタイミング。厚生労働省の調査でも、子どもを産んだ女性の半数が産後1~2年を目処に復職しているとわかります

※出典:厚生労働省「平成23年版働く女性の実情/第3節 女性の再就職について」

一方で、保活(子どもを認可保育園などに入れるために保護者が行う活動)を行う親のうち4割は1歳児の入所を目指しており、1歳児での入園は激しい競争が予想されます。これは企業の多くが育休を1年程度と定めているためです。

再就職を目指す場合、保育園の確保も大きな課題となります。

とくに「既に働いている人(育休がら復帰する人)が優先」という保育園と、「保育園に預ける目処が立たないと採用できない」という企業の主張の板挟みになることも少なくありません。復帰の時期は家族や周囲の人とよく相談して決めましょう。

保育対象の子供の人数を年齢別で表した円グラフ。0歳は、1,846人(33.5%)。1歳は、2,222人(40.3%)。2歳は、681人(12.4%)。3歳は、480人(8.7%)。4歳は、146人(2.6%)。5歳は、55人(1.0%)。無回答は、82人(1.5%)。

※出典:厚生労働省「『保活』の実態に関する調査の結果」

正社員就職は難しい? 「仕事内容・雇用形態・残業」を重視する

せっかく就職するなら、派遣・パートより手当などが充実している正社員を目指したいという人も多いはず。しかし、総務省の調査によれば、非正規から正規雇用になった女性は、全年代で18%程度と大変少数です。

パート・派遣勤務は勤務時間に融通が効くというメリットがありますが、正社員へのキャリアアップは難しいことが予想できます。正社員を目指す人は情報収集の時点で正社員一本に絞るか、紹介予定派遣などを活用しましょう。

※出典:総務省統計局「平成24年就業構造基本調査」

なお、厚生労働省の調査によると、正社員として再就職した女性は「仕事内容」「雇用形態」そして「残業がない・少ないこと」を軸に企業を選んでいます。

給与や社風など企業選びの条件は多々ありますが、育児からの再就職を目指す場合は働きやすさが重要です。また、自分が望む仕事に就くことはモチベーションアップにもつながるでしょう。

※出典:厚生労働省「出産・育児等を機に離職した女性の再就職に係る調査研究事業」

まとめ

30代の女性であっても、スキルや実績さえあれば転職活動で不利になることはありません。経歴に自信がない人は、これをチャンスと捉えて仕事の実績を作るよう工夫してみましょう。

なお、育休中の転職については、一度復職してから転職活動を始めることをおすすめします。

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