女性の転職希望者の方からよくいただく質問に、「外資系金融機関は女性に有利ですか？」「男女平等でしょうか？」といったようなものがあります。これらの質問に一言でお答えするなら「YES！」でしょう。
では、なぜ「YES」なのでしょうか。要点を簡単にまとめますと…
1.女性が活躍してきた実績
大手の日系金融機関には、まだまだ男性社会といった面が多く残っています。そのため、そこで十分に実力を発揮できなかった優秀な女性たちが外資に移籍し、活躍してきたという事実があります。そのため、外資系金融機関自体が、戦力としての女性に大きく期待している部分があります。
2.欧米のようなカルチャー
英語力が求められることの多い外資系企業では、海外生活や海外でのビジネスを経験した人が多く働くことになりました。そのため、女性のビジネスシーンへの進出が早くから当たり前になっていた欧米のカルチャーが浸透しており、基本的に男女平等な企業風土となっているのです。
3.世界標準の人事制度
風土だけでなく、人事制度に関しても世界標準の実力主義を採用していることが普通です。そのため、年齢や性別で人を判断しないのが原則となっています。もちろん、昇格や昇進でも男女の区別はありませんので、女性管理職（役員）も多く活躍しています。
このように、決して女性を「優遇」しているわけではありませんが、「男女平等」が原則ですので、「専門性を身につけたい」「マネジメントに興味がある」といった希望や意欲をお持ちの方にとっては、実力を評価されやすい環境であるのは間違いないでしょう。
では、女性にとってあらゆる面で外資系金融機関が優れた環境なのか…というと、そこは冷静に考えてみる必要もあります。
たとえば、外資系企業を希望される方に多い理由として、「年収アップが期待できそう」「育児休暇など家庭と両立できる制度がある」といったものもよくお聞きします。でも、これらのポイントは外資系企業だけが優れているわけではないのです。
年収
近年、日系企業でも実力主義、成果主義を導入した例が増えてきましたが、それでも「年齢に比例して」という部分が残っているのも事実でしょう。一方、外資系企業の場合、年収は職務の難易度と期待される仕事量で決まってくることが多く、そのため20代半ばで外資系企業に転職した場合は多くの人が年収アップとなりますが、30代半ば以降になるとかえってダウンするケースもあるようです。また、外資系企業はフロント（収益部門）には厚待遇で、バックオフィス（管理部門、事務系職種）には年収面でも厳しいという傾向の企業もあります。
出産・育児制度
出産・育児制度に関しては、特に大手日系企業が近年非常に力を入れてきており、むしろ外資系企業よりも上回っているのではないでしょうか。もちろん、制度の利用のしやすさ（取得率）なども考慮しなくてはいけませんが、日系企業の方が劣っているといったことはないでしょう。
いずれにしても、転職に際しては、「自分の求めているものは何なのか」をよく整理して選択することがいちばん重要です。
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山本 友香（やまもと ゆか）
管理系職種専門チームから金融・不動産業界担当チームに異動し約5年、金融・不動産業界を中心に1000名を超える方の転職サポート実績を持つとともに管理職として、部下の育成、マネジメントを行う。また、有名転職支援サイトにてコンサルタントランキング総合部門4位に選出されたこともあり、ジュニアクラスの方からエグゼクティブに至るまで、幅広い層からの支持を得ている。
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