転職×天職 > ＩＴ・通信・インターネットの転職求人特集 > 社内SEの実態と、キャリアパスを探る > 社内SEの業務形態
■ 対象となるクライアントの違い
近年、転職希望者からの人気が高まっている社内SE。企業によってその業務内容に差はありますが、広くは「勤め先の内部システムを取り扱うITエンジニア」のことを指します。
SIerのITエンジニアとの一番の違いは、対象となるクライアントです。SIerのITエンジニアがクライアント企業に依頼されてシステムの開発・運用を行う一方で、社内SEは自分の勤める企業がクライアントのような存在となります。
■ 業務形態の違い
もうひとつの違いとして上げられるのが業務形態です。社内SEを希望される方にはSＩerで勤められていた方が多いため、似た業務形態をイメージされる方がいらっしゃいますが、企業によって以下の3つの形態に分けられます。
- <1> 企業内に設けられた情報システム部門に属する社内SE
- <2> 企業内に特に部門が設けられずに存在する社内SE
- <3> 情報システム子会社（親会社の情報システムの開発・運用）の社内SE
社内SEとして主にイメージが浸透しているのは<1>の「企業内に設けられた情報システム部門に属する社内SE」としての形態でしょう。通常、複数名で運用・保守、そして開発といったシステム関連業務に専任で携わるという点が、SIerでの業務形態と比較的似ているといえるかもしれません。
<2>の「企業内に特に部門が設けられずに存在する社内SE」の形態は、中小企業などでよく見ることができます。「システム部門」といった特定の部門は設けられておらず、一人（または少人数）の社員がシステム関連の業務に携わります。この場合、総務や管理部門の一部として扱われていることもあります。
一方、＜3＞のケースは、企業の情報システム部門が拡大し、子会社として設立されるケースとなります。この場合、業務形態は＜1＞と類似する部分もありますが、あくまでも「別会社」となるため、厳密な意味での社内SEには当てはまりません。ですが、ある特定の企業のシステムに一貫して携わりたいという方には、選択肢の一つとなり得るでしょう。
企業規模などによって業務形態の変わる社内SE。求められる役割も企業によって大きく違います。
その代表的な役割が、以下の6分類。企業によっては職種名が同じでも業務内容が違う場合や、外資系企業等では違う職種名で表記されているケースもあるため、企業ごとに募集要項をよく確認することが必要です。
情報システム部が配置してあるような大きい企業であれば、採用が決まった時点で専任となるプロジェクトや業務が決まっていることもあります。一方で中小企業やシステム部門が確立していない企業であれば、一人でヘルプデスクからシステム企画、マネジメントまで、幅広い業務を一手に受け持つこともあります。
社内SEの業務は企業の組織形態や、前職の経験によって変わります。こうした詳細情報は求人票からだけでは分かりにくいため、コンサルタントへ相談する際に確認すると良いでしょう。
経営理念/戦略に沿って、効率的な情報戦略を企画・立案する最高責任者のことです。システム部門の大きい企業の場合はCIOの他に、タスク毎に立案された戦略を遂行するシステム部長やマネージャーがいるケースもあります。
経営戦略を受けて、CIOとともに社内の情報システム戦略の立案や、既存システムの見直しを行います。親会社がある場合は、親会社とのシステム面での窓口を担当することもあります。
LAN/WANの設計・構築や、サーバーの構築を行います。またネットワークの障害対応といったインフラ基盤の保守や運用も担当します。
社内の業務フロー分析や、システム化の要件定義を行います。外資系企業などではERPを導入するときの社内担当者を指す場合もあります。日系企業ではシステム企画が兼任する場合も多くあります。
システム開発にむけて、社内各部門からの要件のヒアリングや、取りまとめを行います。また外部ベンダーへの発注や進捗の管理を行い、ときには自ら開発することもあります。
社内のアプリケーションやネットワーク障害の問合せ対応を行います。自身で解決することもあれば、障害の連絡を他のエンジニアやアウトソーシング先企業に報告し、対処を依頼することもあります。
