外資系企業への転職コラム 業界・職種別エピソード
- 第一回 「人事評価に不満を持って転職を決意。外資系金融機関の
「成果主義」と「年収」の関係は？」 - 第二回 「外資系メーカー未経験エンジニアの9割が抱える疑問と誤解」
- 第三回 「風土や人材育成、評価制度から見る米国・欧州・アジア系メーカーとの違い」
初めて外資系企業への転職に臨まれる方へ
知っておきたい外資系企業への転職「3つのポイント」
本社にとっての日本支社の位置づけを確認する
今では存在が当たり前となっている外資系企業。外資系企業と日系企業では評価制度や給与システムなど、ワークスタイルに差があることも、一般的に知られるようになってきました。
外資系といっても企業ごとに違う特徴。これを調べるには、まず日本支社の位置づけが本社にとってどのようなポジションにあるのかを確認しましょう。例えば事業企画を目指す方の場合。日本向けの事業企画から立てられる日本支社と、本社の意向を正確に反映させることを求められる日本支社では、自ずと得られるやりがいも変わってくるでしょう。
事業企画職以外での転職を検討されている方にも、この「日本支社の位置づけ」は無関係ではありません。事業戦略を本社にゆだねている企業の場合、採用計画も本社が定めているケースがあるため、選考フローにも影響がないとは言い切れないのです。
選考フローを確認。2回下される最終判断
採用計画も本社の意向に沿う外資系企業の場合、選考フローに与える影響は「 2回下される最終判断」 と「選考時間の長さ」などが上げられます。
「2回下される最終判断」とは、日本支社での最終面接を通過したとしても、更に最終的な判断は本社が下すというものです。日本の採用担当者がいくら採用したいと思っていても、本社の採用計画からオーバーしてしまう場合などは、不採用となる可能性があります。
また、二つ目の「選考時間の長さ」は、こうした本社の最終判断の確認に非常に時間のかかる場合があるという点です。確認に時間のかかる企業では、一ヶ月程度待つ必要もあります。いくつかの企業の選考を同時に進めたい方には影響が多いと思われます。
書類選考の重要さ大切さ
日系企業と外資系企業の選考において、書類選考の重要度が違うのも、知っておきたいポイントです。日系企業では「多少、応募要件を満たしていない箇所があるが、実際に会ってみて人柄次第では相談に応じる」というケースも少なくありません。
しかし外資系企業の場合は、職務経歴書から「どれだけの経験を持ち、どのように自社で活かされるか」が細かく確認されます。外資系企業だからと言って、一律に応募要件が高いわけではありませんが、これまでの経歴をもらさずに書面で伝えることが必要となります。
日本と外資系企業の深い関係 −幕末時代末期から活躍する外資系企業−
最後に余談となりますが、外資系企業の日本への進出の歴史は深く、古くは江戸幕府末期の頃にまで遡ります。当時の外資系企業は貿易に携わる貿易商が中心で、横浜や長崎に多く見られました。
戦争で日本への進出が中断される時期はあったものの、1950年代からは外国大手企業の日本法人設立が本格化。 神戸や横浜を代表とする地方自治体の「外資系企業誘致政策」なども影響して、今日でも外資系企業の日本への進出は続いています。
企業によってはこれだけの歴史を持つ外資系企業も存在するため、「外資系企業の特徴」としてひとくくりにお伝えできる情報は、非常に限られています。
ご興味をお持ちになった企業のなかで、もし外資系企業が含まれていた場合は、是非ご相談ください。その企業の沿革から選考の特徴、ご経歴のアピールポイントなど、企業に応じた転職サポートを無料で提供させていただきます。
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