転職前に見抜く方法を解説 離職率が高い会社に見られる4つの特徴

転職先の企業を探す上で「離職率が高い会社は職場や働く環境に問題があるのでは？」と考える人もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、離職率が高い企業に見られる4つの特徴を紹介します。転職する前に離職率の高い会社かどうかを見抜く具体的な方法も解説します。

離職率が高い企業に見られる4つの特徴

離職率が高い企業では、その原因として以下の4つの特徴がみられることがあります。

労働時間が長い

「残業が多い」「休日出勤が当たり前になっている」など、労働時間が長い企業は、離職率が高くなりやすい傾向があります。

仕事の拘束時間が長いと、健康やプライベートを犠牲にせざるを得なくなるため、働き方に疑問を覚えて転職を考える人が増えやすくなるのです。

給与・残業手当などの待遇が悪い

「同業他社に比べて給料が低い」「残業手当が少ない」などの待遇の悪さも、離職率が高くなる原因の一つです。

待遇が改善される兆しが見えなければ「年収を上げるためには転職しかない」と考えて、退職を選ぶ人が現れやすくなります。

もちろん給料や手当が平均より少なくても離職率が低い会社は存在します。この場合は「仕事にやりがいがある」「職場の風通しがいい」「高度なスキルを身につけられる環境がある」など、従業員が待遇以外の面に魅力を感じていると考えられます。

評価方法や教育体制が整っていない

人事評価の方法や新人教育の体制が整っていない会社も、離職率が高くなりやすい傾向があります。

どんなに成果を出しても評価されにくい人事評価制度だと、仕事に対するモチベーションを維持しづらくなり「もっと正当に評価してもらえる会社に行こう」と考えて退職する人が多くなります。

また、新人の教育体制が整っておらず、場当たり的な指導を繰り返す会社であれば、仕事ができるようになるまでに時間がかかり、成長も実感しにくいため「他の会社に入り直した方が成長できるかも」と転職する人が出てきてしまうのです。

職場の人間関係が良くない

職場の人間関係が良くない会社は、人が定着しにくく離職率が高くなりがちです。

例えば、頑張っている人の足を引っ張る雰囲気がある、新人にきつく当たる先輩がいるといった人間関係のトラブルが多いと、職場の空気は重く、居心地も悪くなります。

トラブルの原因を会社が改善しない限り、居心地の悪さに耐えられなくなって「もっと働きやすい雰囲気の職場を探そう」と転職を考える人も出てきます。

「離職率が高い」とは何パーセントを指す？

「離職率が高い」という表現をよく耳にしますが、具体的に何％以上であれば離職率が高いと言えるのでしょうか。

産業全体の離職率がひとつの目安になる

離職率が高いと判断する目安として挙げられるのは、産業全体の離職率です。

産業全体の離職率は厚生労働省の雇用動向調査で、上半期とその年全体の2回に分けて発表されています。ちなみに、2021年度の産業全体の離職率は13.9％でした。

まずは産業全体の直近の離職率をひとつの目安として、それよりも志望先の企業の離職率が高ければ「社会全体と比較して離職率が高い」と判断することができるでしょう。

※参考：厚生労働省｜令和3年雇用動向調査結果の概要

離職率の高さは業界によっても異なる

離職率の高さは、業界によっても違いがあります。企業の労働環境や給与水準が、業界の仕組みに左右されるためです。

2021年度の雇用動向調査の結果では、宿泊・飲食サービス業の離職率は25.6％と最も高く、次いで生活関連・娯楽業が22.3％でした。

これらの業界は一般消費者をターゲットとしたサービスを提供しているため、平日の残業や休日出勤などで労働時間が長くなりやすく、離職率も上がってしまうと考えられます。

反対に、情報通信業、金融・保険業、建設業などの離職率は低い傾向にあり、軒並み10%以下でした。

これらの業界は事業規模が大きく経営が安定している企業が多く、職場環境や待遇、評価制度などが整備されている傾向にあります。その結果、人が定着して離職率が低くなっていると考えられます。

※参考：厚生労働省｜令和3年雇用動向調査結果の概要

「3年後離職率3割以上」も基準の一つ

3年後離職率が3割以上の会社も、離職率が高い企業であると考えることができます。

3年後離職率とは、新卒社員が入社3年以内に離職した割合のことです。厚生労働省の調査によると、大卒者の3年後離職率はここ数十年間3割前後で推移していて、最新のデータである2019年入社の新卒社員の離職率は31.5％でした。

このため、志望先の企業の3年後離職率が4割、5割と全体よりも明らかに高ければ「離職率が高い会社」と判断しても良いかもしれません。

※参考：厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況

3年後離職率は新卒社員の人数とあわせて確認する

3年後離職率をチェックする場合は、可能な限り新卒社員の採用人数もあわせて確認しましょう。新卒社員の採用人数が少ない企業は、採用人数が多い企業に比べると1人辞めたときの離職率の上がり幅が大きくなるためです。

新卒社員の人数を確認せずに離職率だけを見て判断すると、離職者数自体はそこまで多くない優良企業を見逃す可能性があるので注意しましょう。

※離職率の計算方法についてくわしく

離職率が高い企業を転職前に見抜くには？

転職で離職率が高い企業を避けるためには、離職率のデータを集めるだけではなく、企業の実態を探る必要があります。

ここでは具体的な方法として、以下の4つを紹介します。

応募先の企業や自身の状況によっては実践しづらいものもあるため、この中から自分が取り組みやすい方法を選択しましょう。

就職四季報で「3年後離職率」を確認する

企業の離職率を把握する方法として一番手軽にできるのは、就職四季報で「3年後離職率」を確認することです。就職四季報には上場企業・大手企業の情報が掲載されているため、企業の離職率の状況を広く知りたい場合におすすめです。

ただし、就職四季報は学生向けの内容であるため、転職活動の場合は「離職率以外で知りたい情報があまりない」と感じるかもしれません。また、離職率を非公開にしている企業もあり、特定の企業の離職率を知りたい場合は役に立たない可能性があるので、注意が必要です。

転職エージェントやハローワークに尋ねる

就職四季報に離職率が載っていない場合は、転職エージェントやハローワークの担当者に離職率について質問する方法もあります。

仮に離職率を教えてもらえなかったとしても、直近1年間の退職者数を聞くことができれば、企業規模に対して退職者が多いか少ないかを考えることができます。

企業で働いている人に直接聞く

会社の実態を知るには「平均勤続年数はどれくらいですか？」「5年以上働いている人は何割くらいですか？」などと、働く社員に直接聞いてみるのもひとつの手です。

ビジネスSNSや社員訪問サービスなどを活用して、応募先企業の社員にコンタクトを取り、離職率や職場の状況に関する疑問を質問することで、不安を払しょくできる可能性があります。

実際に聞く際には、1章で紹介した「離職率が高い企業に見られる4つの特徴」を参考に、以下のようなことを質問すると良いでしょう。

内定をもらった後、人事に質問する

転職する前に本当に自分にあう会社か判断するために、会社の実態を詳しく把握するには、内定をもらった後に直接人事に質問するという方法もあります。

質問する際は「入社後の職場環境をイメージするために知りたい」と目的をあらかじめ伝えておくとポジティブな印象を持ってもらえてなお良いでしょう。質問内容は上記の「企業で働いている人に話を聞く」の質問の例を参考にしてください。

転職で失敗したくないと思ったら…

転職はこれからの人生を大きく左右する決断になるため「離職率が高くて働きにくい会社を避けたい」「給料や仕事内容など他の観点も妥協したくない」と思うのが当然でしょう。

下記のページでは、後悔しない転職をするためのコツやノウハウを紹介する記事をまとめています。ぜひ今後の転職活動の参考にしてください。

転職活動

「転職で失敗したくない！」と思ったら

この記事の執筆者

「転職Hacks」編集部

株式会社クイック

株式会社クイックが運営する、転職活動にまつわる情報サイト「転職Hacks」の編集部。履歴書・職務経歴書の書き方や面接対策などのノウハウ記事、キャリアの悩みを解消するインタビュー・コラムを掲載中。