人気職徹底解剖 社内SEへの転職|転職成功のカギ

最近、SEの求人で良く目にするようになった「社内SE」の募集。

求人の多さもさることながら、これまでSI企業やIT系コンサルティングファームで働いてきたSEが、転職先として社内SEを希望するケースも非常に増えています。

ここでは、社内SEが需要・供給ともに増加した背景から、仕事内容、社内SEとして働くメリット・デメリットなど、社内SEへの転職を考えるあなたに役立つさまざまな情報をお届けしたいと思います。

今、なぜ社内SEがアツいのか?

そもそも「社内SE」とは?

社内SEとは、ひとことで言うと「自社の製品やビジネスに関するシステムを考え、構築する人」です。

ソフトウエアや携帯アプリといった自社製品やWebサイトの開発、社内の情報システムの企画、設計、構築、運用、保守、管理、LANやWLAN(ワイヤレスLAN)の構築、管理、障害時の対応などが主な業務となります。

ここでは主に「自社の情報システム」に関わる社内SEについて説明していきたいと思います。

職域は企業によってさまざま

担当する業務範囲は、企業によって大きく異なります。

社内SEは開発のディレクションや社内の部門間調整に徹し、実際の開発は外部のITベンダー(※1)やSI企業(※2)に委託することもあれば、自ら企画・開発をする場合、社内で使用する情報システムやアプリケーションのヘルプデスクを兼ねる場合などもあります。

また、近年の時流から、全社的なITリテラシーの強化、セキュリティの高度化、顧客対応を行う社員へのレクチャーなども企業にとってマスト業務となっているので、これらを取りまとめる役割も、社内SEの管轄業務となり得るでしょう。

(※1)ITベンダー
IT Vendor。企業が必要とする情報技術に関する機器やソフトウエアなどを販売する企業。Vendorとは英語で「売り手」を意味する。

(※2)SI企業
システムインテグレータ(System Integrator)、SIerとも言われる。顧客の業務内容を分析し、問題に合わせた情報システムを企画、提案、構築、運用する企業。
実際はITベンダーがSI企業に近い業務を請け負うことも多く、両者の境界は曖昧であることが多い。

<代表的な企業>

▼メーカー系
NECソリューションイノベータ(旧:NECソフト)、富士通マーケティング(旧:富士通ビジネスシステム)、日立システムズ(旧:日立情報システムズ)

▼通信・商社系
NTTデータ、日本ユニシス、伊藤忠テクノソリューションズ

▼コンサルタント系
アクセンチュア、マッキンゼー・アンド・カンパニー、野村総合研究所(NRI) など

企業が社内SEを求め始めたワケ

「便利なシステム」の構築が一通り終わった

システム構築イメージコンピュータ黎明期における「システム化」の最たる目的は、「これまで手作業だったものをコンピュータ処理することで、作業効率を上げる」点にありました。財務会計、在庫管理、人事労務のシステム化などが、これに当てはまります。

さらに具体的に言うと、財務会計なら「これまで経理部が電卓で計算していた社員の給与計算や、社会保険、税金、年末調整などもすべてパソコンで管理できるようになった!給与明細も手書きから印字になった!」といった変化が挙げられるでしょう。

今は、中規模以上の企業であれば、これらの「作業効率化」を目的としたシステム構築は、一通り終わった段階にあります。

では、これからはどういった分野のシステム化が求められるのでしょうか?

「ビジネスのシステム化」が現代の本流

次世代に求められるのは、「システムを自社のビジネスにどう活かすか」という視点です。

例えば、前述した財務会計と人事労務など、これまで部署ごとに分断されていたシステムをすべて統合する「ERPシステムの導入」も「作業効率化」から一歩踏み込んだシステム開発と言えますし、社内の他部署から「こういうシステムを作ってビジネスに活かしたい」と依頼されたものを構築することも、ビジネスのシステム化の領域に含まれるでしょう。

※ERPとは……Enterprise Resources Planning。企業の持つさまざまな資源である“人材、資金、設備、資材、情報”などを適切に管理・配分し、業務の効率化や経営の全体最適化、見える化を目指す手法。基幹システム、情報の一元管理とも言う。

社内SEの存在が「ITピラミッド構造」を刷新する!

ERPに関しては、1990年代後半ごろから多くのSI企業がシステムを開発・販売しています。従来は多大なコストと労力をかけてSI企業やITベンダーにシステム開発を依頼してきましたが、最近では社内SEが自社で開発する傾向にあります。

また、これまでIT業界に横行してきた“悪しき慣習”とも言える「ピラミッド構造」による業務フローが、社内SEの参入により徐々に変化してきました。

IT業界のピラミッド構造とは?

上流から下流への流れは、以下の図のようになっています。

IT業界ピラミット構造

このような「ITピラミッド構造」のなかで業務を行うと、各工程で以下の<※起こりうる問題点※>のようにさまざまな問題が生じます。

① 顧客(部長クラスの管理職が多い)「こういうシステムを自社に導入したい」→ SI企業(こちらも主に管理職クラス)に依頼する

<※起こりうる問題点※>
・顧客の要望するシステム自体が、事業の役に立たない、的外れである、といった場合もあり、開発後にシステムがお蔵入りしてしまうこともある。
・ユーザー=お客様、さらには管理職クラスの顧客に、強い物言いがしにくい。
・顧客とSI企業が別会社の社員であるため、SI企業が顧客企業の状況を完全に把握するには限界がある。


② SI企業が、自社の部下に①の仕事を振り分け、さらに2次請け、3次請け企業にも振り分け、顧客が提示した納期までに開発する

<※起こりうる問題点※>
・2次請け、3次請けと下流工程になるほどタイトなスケジュールが要求され、残業や休日出勤が増える。にも関わらず中間マージンが発生するため、賃金は安くなる。


③ 顧客「ここ、仕様変更してくれる?」「ここの不具合、直してくれる?」→ SI企業「はい」


④SI企業から下請けに(以下、顧客が納得するまで②~④の無限ループ)

<※起こりうる問題点※>
・顧客とSI企業は他社であり、物理的にも距離が離れているため、頻繁な打ち合わせができず、臨機応変な修正ができない。

これらの問題に共通する根源を探ると、①の間でやり取りをしているのが他社同士であるという点が非常に大きい、ということが見えてきます。

そこで、「じゃあ、自社の社員がシステム開発の用件を聞き、開発全般を取り仕切ったほうがうまく回るのではないか」、という考えから誕生したのが「社内SE」というポジションです。

これまで大手SI企業(ピラミッド構造内で、顧客の真下にいる企業)が担ってきた業務を「自社の事業や製品を熟知し、且つシステムにも精通した社内の人材が担当する」という考えに、各社がシフトし始めたのです。

つまり、顧客(ユーザー)の要望を、同じ社内のSEがヒアリングし、そこからITベンダーやSI企業に設計・開発を委託する、という構造変化が起こっているのです。

企業における社内SEのメリットは?

社内SEというポジションが企業に導入された大きな流れは上記のとおりですが、他にも企業にとってさまざま理由や利点があります。

  1. システムを熟知する人材が社内にいることで、仕様変更やトラブルにも柔軟かつスピーディーに対応できる
  2. 顧客とSEが「同じ会社の社員」という対等な立場であるため、より活発な意見交換ができる
  3. システム構築後の保守対応もスムーズに行える

こうした点からも、企業内に「社内SE」のポジションを設けるようになった企業は非常に増えているのです。

SEが社内SEを希望するワケ

今度は、SEから見た「社内SE」という職種について触れたいと思います。

社内SEの志願者が増えているワケは、社内SEならではの「魅力」があるからに違いない! その「魅力」を探ってみました。

  1. 残業時間が短縮できる
  2. 給与や労働環境の向上が望める
  3. ユーザーに近く、自分の仕事の活かされ方が見える
  4. ITプロジェクトの最上流工程に携われる

1残業時間が短縮できる

社内案件を担当するため、顧客対応時に比べて納期には比較的ゆとりがあり、多少の融通が利くことも多くあります。このため、IT企業より残業時間は少ない傾向にあります。

今まで残業、徹夜の日々が続き、もう少し自分の時間が欲しい、できるだけ長く家族と一緒に過ごしたいなど、ワークライフバランスを見直した時に、社内SEという選択肢にたどり着く人が非常に多いようです。

2給与や労働環境の向上が望める

一般企業のIT部門への配属となると、当然、給与体系や福利厚生、残業時間規制、有給休暇取得状況などは、その企業や労働組合の規約に準ずることになります。

IT業界の、特に下流工程に携わる企業に勤め、残業が多い、休みが取れない、給与が安い、といった面で悩んできた人は、一般企業の社内SEに転職することで、こうした就業環境の改善が期待できます。

3ユーザーに近く、自分の仕事の活かされ方が見える

社内SEにとっての顧客(ユーザー)は、もちろん社内の人ですから、「直接見える範囲の人たち」に「直接見える形のサービス」を提供し、「直接見える形で意見をもらう」ことができます。

客先のシステム開発では、顧客や上司の指示通りにシステムを構築するまでが仕事で、そのシステムがどう稼働し、どう役立っているかを、自分の目で確かめることはできなかったのではないでしょうか?

この違いに、今まで味わったことのない大きなやりがいを感じる人も多いでしょう。

4ITプロジェクトの最上流工程に携われる

社内SEへ転職するということは、これまで「指示を出される側」だった立場から「指示を出す側」になるということ。プロジェクトの規模によっては「ITの観点から企業経営に関わることができる」可能性がある仕事と言っても過言ではないでしょう。

こうした点に価値を見出し、自社の経営の部分に携わってみたいという志向を持った人が志望する傾向もあるようです。

社内SEのデメリットってあるの?

一見、いいこと尽くめのように思える社内SEですが、見方を変えれば、思わぬ落とし穴もあるので注意が必要です。

  1. SIer、ITベンダーに比べ、技術的向上が頭打ちになりやすい
  2. 社内でのポジションは「間接部門」
  3. 他部署へ異動の可能性も
  4. 「社内SEの先」のキャリアが不安な人は「専門業界の知識を活かした転職」を

1SIer、ITベンダーに比べ、技術的向上が頭打ちになりやすい

これが、社内SEとしてのキャリアを選択する上での一番の不安要素である人は多いのではないでしょうか。

大半の企業における社内SEの仕事は、ユーザー調整やベンダーコントロールなどのマネジメント業務が主となるため、さまざまな企業のさまざまなシステムを構築するSIerに比べ、経験値が増やせず、技術力が停滞・低下することは否めないかもしれません。

社内SEが技術者としての価値を維持するためには、常に最新の業界トレンドをキャッチアップする努力を怠らないことが大切。

業界紙を読む、セミナーに参加する、出入りのSIerと話をするなど、「今の世の中の動きに興味を持ち、吸収しようとする姿勢」を持ち続けることです。資格(第4章参照)を取得するのも1つの方法でしょう。

2社内でのポジションは「間接部門」

一般企業での社内SEというポジションは、いわゆる社内の花形的部署ではなく、あくまで経理、総務、人事などと同様の「間接部門」に属します。

一般論では、間接部門から経営陣に入るケースはあまりないので、将来的な「大出世」は、あまり望めないかもしれません。

3他部署へ異動の可能性も

会社にもよりますが、社内SEとして入社した後、ずっと同じ部署にいる可能性は保証されません。

あなたのSE以外の新たな能力を会社が評価して、全く畑違いの部署に異動を命ぜられる可能性も、ないとは言えません。特に、大企業では少なからず有り得る話です。

4「社内SEの先」のキャリアが不安な人は「専門業界の知識を活かした転職」を

社内SEから再転職となった場合の行き先を不安視する人もいるかも知れません。

その場合は、「今いる業界の知識」を武器に転職活動をするのが有効です。現在働いている業界の競合他社などへの転職となれば、採用担当者は、ITスキルとともに、あなたの専門業界知識を高く買ってくれるはずです。

社内SE求人の探し方

では、実際に社内SEの求人を探してみましょう。

現職SEが転職活動をするのは、ただでさえ忙しい日々を送る中、非常に厳しいことと思われます。できるだけ効率よく、社内SEの求人を探すことができる方法をまとめました。

IT系に特化したエージェントの利用が効果大

エージェント就業しながら転職活動を勧めたいのであれば、やはり転職エージェント、特に「ITに特化したエージェント」の利用をおスススメします。

一般的なエージェントとは異なる最大の強みは、「コンサルタントがIT業界を熟知している」こと。求職者の希望を的確に汲み取り最適な企業をマッチングしてくれることはもちろん、企業担当者にも、あなたのこれまでのスキルを存分にアピールするだけの知識を持っているからです。

また、一口に社内SEといっても、会社の規模や業界によって仕事の内容は大きく異なります。そうした業務の違いを正確に把握できる点も、コンサルタントに頼むからこその強みでしょう。

IT特化型エージェントには、大手エージェントにIT専門のキャリアコンサルタントが在籍しているケースと、完全にIT業界に絞ったエージェントがあります。

▼大手エージェントのIT部門

IT系に特化したエージェント

社内SEは「非公開求人」が多い

社内SEの求人の中には、非公開のものも多数存在します。これも、エージェントを利用すべき理由の1つと言えるでしょう。

ところで、なぜ社内SEの求人は非公開であることが多いのでしょうか?

事業戦略を競合他社に知られたくない

事業戦略的な理由で企業が人材を募集するということは、その企業の中で何らかの動きがあるということ。

新規事業の立ち上げメンバーや、重要部門のテコ入れをするために役員を募集する場合など、事業戦略に関わるような重要な求人情報は、競合他社に知られないように非公開で募集をかけるのです。

大手企業は応募の時点で振るい分けをする

大手有名企業が採用を行うとなれば、1000人規模の応募が集まります。中には応募資格を満たしていない応募者もおり、すべての選考を行うとなると時間も費用もかかります。

経験やスキルがマッチする応募者のみ選考を行うために、非公開で募集することが多いのです。

大きな理由はこの2つです。特に、大手企業の好条件求人は、かなりの確率で非公開となっているので、まずは早めにエージェントへの登録を済ませましょう。

社内SEの求人探しに便利なサイト

大手求人サイトや、IT業界に特化した求人サイトのリンクを集めました。希望の勤務地と、職種で「社内SE」「社内システム」などを選択orフリーワードに入れて絞り込み検索をしてみてください。

前述のとおり、社内SEは非公開求人も多く存在するので、掲載件数が多いほど求人情報を多く持っているとは一概に言い切れませんが、どのような企業の募集があるのか目を通してみると、現在の社内SEの求人動向の目安になるかもしれません。

未経験OKの求人もある

SEとしての実務経験がなくても、何らかのプログラミングスキルを持っている、独学での知識がある、IT系の学校を卒業している、などの条件に当てはまれば、未経験でも社内SEとして採用してもらえるチャンスはあります。

各求人サイトの条件検索で、「社内SE」「未経験者歓迎」の項目にチェックを入れて検索すると、予想以上の件数がヒットしますので、チャレンジするのも決して無謀なことではないようです。

ただし、「第二新卒者歓迎」「30歳以下」など、若手に絞った年齢制限を設けている企業や、逆に、管理能力や社内での調整能力を求めて、ある程度の社会人経験を必要とする求人もあります。

企業によって求める人材の違いがあることも頭に入れておきましょう。

いざ面接!選考時に知っておきたい情報集

選考時に気をつけたいこと&確認しておきたいこと

「ラク」「上流工程」はNGワード!

NG社内SEを志望する最大の理由が「もう少しゆったり働きたい」「残業・徹夜生活を脱したい」である人は多いと思います。

しかし、その気持ちをあまりに前面に押し出してしまうと、面接官に「この人、結局はラクしたいだけなのかな?」とも思われかねません。

また、いきなり「上流工程をやりたい」というような大言壮語も控えましょう。

それよりもまず、「自分が培ってきたスキルを企業内でどう活かし、どのような仕事ができるか、どのように貢献したいか」といった具体的な目標を、あくまで謙虚に伝えることが賢明です。

仕事内容は入念に確認を

入社後の仕事内容については、ぜひ入念に確認しておきたいところです。

第1章「社内SEのデメリットってあるの?」で挙げた「マネジメント中心か、開発にも携われるのか」や「部署異動の可能性」他、少しでも疑問に思ったことは、面接時に質問しておきましょう。

さらに自分の希望も正直に伝えておくことで、入社してからの「聞いてないよ~!」を最小限にとどめることができるでしょう。

最近は社内SEにも開発を期待する「内製化」の傾向アリ!

ここまで、社内SEはマネジメントに徹し、システム設計・開発などは外注することが多いと各所で書いてきました。

しかし最近の動向としては、これらの作業もすべて社内SEが行うべきだとする企業が増えています。

これは「システムの内製化」などと言われ、コスト削減、臨機応変な仕様変更・拡張への対応、スピード感ある事業展開が目的であることは明白なのですが、結局のところ「自社を良くしていきたいと一番に思う人は、自社の人である」という精神論が根源であったりします。

「開発もしたいから社内SEは向かないな」と思っている人も、業界の動きは「内製化」傾向にありますので、転職したい会社の動向をチェックしてみてもよいかもしれませんね。

社内SEへの転職に有利な資格一覧

IT系資格はスキルを客観的に示す材料になる

社内SEに求められるものは、これまでの業務経験によるものがほとんどだと言えます。よって、資格は「絶対に持っていないと採用されないもの」ではありません。

既に持っている人は、「スキルを客観的に示す材料」にはなるので、自己アピールの1つとして伝えましょう。

社内SEへ転職する際にアピールできる資格は、主に国家資格とベンダー系資格に大別されます。

唯一の国家資格は「情報処理技術者試験」

IT系の国家資格は「情報処理技術者試験」のみです。経済産業省が認定する国家試験で、IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)により実施されています。

一般企業からの認知や評価も高いので、社内SEを受けるなら持っていると一目置かれる資格と言えるでしょう。

特に官公庁関連の仕事を受注する際は、この資格を持っていないとできない場合もあります。

情報処理技術者試験は、難易度と分野に応じて12種類に区分されます。

数年に1度、試験区分の改訂があるので、最新の情報はホームページをご確認ください。

▼情報処理技術者試験 区分一覧(レベルの数字が上がるほど難易度も高い)情報処理技術者試験 区分一覧

レベル4はそれぞれ専門性の高い資格になりますので、1つでも持っていれば、採用者の目にとまる可能性はさらに上がるでしょう。

上記のうち、レベル3の「応用情報技術者試験(AP)」を取得していると、どの企業でも「安心して仕事を任せられるSE」として一定の評価を得られます。

ベンダー系資格は具体的なスキルアピールに

ベンダー系資格とは、マイクロソフト、オラクルなどITベンダー企業が独自に行う試験のこと。具体的にこの言語や領域が扱えるというアピール要素となるので、スキルを測る上での明確な指標となります。

ただ、社内SEの性質上、プログラミング技術よりもマネジメントスキルなどが重視される傾向にあるため、その企業で使用されている言語などであれば、プラスとなる可能性は大です。

ベンダー系資格は全世界で通用するというメリットもありますが、受験費用は数万~数十万円と非常に高額で、また、製品がバージョンアップするたびに取り直さなければならないものも多くあります。

▼主なベンダー系資格一覧(各資格内でのランク細分化あり)主なベンダー系資格一覧

なお、会計システムに関わるなら、IT系資格とともに「日商簿記2級」を持っていると、採用担当者の目にとまる可能性が高いようです。

まとめ

いかがでしたか?ITエンジニアのステイタスとも言える「最新技術」とはまた違う世界に位置する「社内SE」というポジション。

仕事の特性上、SEとしてのキャリア形成の面で不安が拭いきれない人もいるかもしれません。

しかし、一般的なSEと大きく違う点は、自分の仕事が自社ビジネスにどう役立っているかを間近で見られるという点にあると思います。

社内SEを目指してみようと思った方は、ぜひこの記事の情報をフル活用してみてはいかがでしょうか。

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