メリット・デメリットも紹介 転勤のない仕事10選｜求人の探し方
仕事を選ぶ基準として「なるべく転勤のない仕事がいい」と考える人もいるでしょう。
この記事では、ほかの業界・職種に比べて転勤が少ない仕事を紹介します。
転勤のない仕事に見られる3つの特徴
ほかの業界・職種に比べて転勤が少ない会社・職業には、以下の3つの特徴が見られることが多いです。
なぜこれらの特徴の会社や職種は転勤がないケースが多いのか、理由を解説します。
支店や営業所が少ない
支店や営業所が少ない会社では、転勤になる可能性が低いでしょう。
異動するとしても異動先が限定されるため、全国に支店や営業所がある企業に比べると転勤になる可能性は低いといえます。
本社が都市部にあり、取引先も近くにある
本社が都市部にあり、取引先のオフィスも同じ都市や隣県など近いエリアに集中している会社は、転勤が少ないといえるでしょう。
都市部は交通の便が良く、取引先のオフィスが近くにあれば公共交通機関などを使って通うことができるため、転勤する必要性が高くないためです。
オンラインで業務ができる
オンラインで業務ができる職種は、転勤の可能性はほぼないでしょう。また、在宅ワークを推進している企業も経営方針が変わらない限り、転勤が必要になる可能性は低いといえます。
例えば、Webデザイナーやプログラマーなど、オンラインで場所を問わずどこでも働くことができる職種であれば、会社は引っ越し費用や単身赴任手当などを負担してまで、従業員を遠方で働かせる必要がありません。
一方で従業員側も、場所を問わない働き方ができる環境で、わざわざ転勤してもいいと思う人はほとんどいないでしょう。
【業界5選】転勤のない仕事
ここでは、ほかの業界に比べて転勤が比較的少ない5つの業界を紹介します。
それぞれの業界について、転勤が少なくて済む理由や例外となる場合について解説します。
IT
IT業界は他の業界に比べて働き方の融通が利きやすく、転勤が必要になるケースは少ないでしょう。
というのも業界の特性上、デジタルツールを積極的に導入している企業が多く、オンラインを基本とした運営スタイルであることが多いためです。
ただし、IT業界の企業であっても、遠方の顧客と対面で頻繁にやりとりする必要がある場合は転勤を命じられる可能性があります。
コンサルティング
コンサルティング業界は取引先のほとんどが大企業で、都市部にオフィスが集中しているため、遠方への転勤が求められる可能性は低いと言えます。
ただし、東京本社から大阪支社への異動など、都市部間での転勤はありえます。
出版・マスコミ
出版・マスコミ業界の会社の多くは都市部にあるため、転勤が必要になるケースは少ないでしょう。
一般的に転勤が多いとされる営業職であっても、出版・マスコミ業界であれば転勤先となる支店がそもそも少ないことから、転勤の可能性は低いと言えます。
ただし、マスコミ業界のなかでも、新聞社やテレビ局は各地に拠点を持っていて、数年おきの転勤が前提となっていることもあります。
エンタメ・アミューズメント・レジャー
遊園地やスケート場など、レジャー施設運営を行うエンタメ・アミューズメント業界は、勤務先となる施設が全国に1カ所にしかないケースが多いため、転勤の可能性は低いと言えます。
ただし、エンタメ・アミューズメント業界のなかでもパチンコ店や屋内ボウリング場など、全国的に展開している場合には、転勤が必要になる会社もあります。
インフラ
一般的に転勤が多いと言われているインフラ業界ですが、私鉄や空港運営会社など特定の地域や都道府県に根ざした事業展開をしているインフラ系企業は、営業・技術などの職種を問わず転勤が少ない傾向があります。
地域内での転勤があったとしても、エリアが限定されているため引っ越しが必要にならないことが多いです。
【職種5選】転勤のない仕事
ここでは、ほかの職種に比べて転勤が比較的少ない5つの職種を紹介します。
それぞれの職種について、転勤が少なくて済む理由や例外となる場合などを解説します。
管理系職種
人事・総務・経理・法務・経営企画などの管理系職種は、支店や営業所への転勤を求められるケースは少ないでしょう。
管理系職種は会社の中枢として機能する必要があるため、上層部と連携が取りやすい本社での勤務がほとんどです。
事務職
事務職は、異動などを通じてさまざまな業務を担当する「総合職」ではなく、組織のサポート的役割を担い勤務地や業務内容が限定されている「一般職」の枠で募集されることが多いため、転勤の可能性は低いでしょう。
ただし「事務系総合職」で採用された場合は、ジョブローテーションの可能性があるため、ほかの支店や営業所へ転勤しなければならないことがあります。
企画職
商品開発や広報などを行う企画職は、企業のサービスやブランディングと密接に関わる業務であるため、ほかの部署や部門と連携が取りやすい本社での勤務がほとんどです。
出張などはあっても、支店や営業所へ転勤することはほぼないでしょう。
研究職
研究室・研究所の数は支店や営業所に比べると少ないため、研究職は他の職種に比べて転勤の可能性が低い職種と言えます。
転勤があるとすれば、研究所の閉鎖により別の施設へ移らなければならないケースや、研究職から広報・人事といったほかの職種への異動を命じられたケースなどが考えられるでしょう。
クリエイティブ職
webディレクター、デザイナー、エンジニアなどのクリエイティブ職は、オンラインで業務や打ち合わせができます。
場所を問わずに働けるため、転勤の必要性が低い職種といえるでしょう。
転勤のない仕事の求人を探す3つの方法
なるべく転勤がない仕事に就きたいと考えている人向けに、転勤の可能性が低い仕事の探し方を3つ紹介します。
それぞれの方法について、具体的な取り組み方を解説します。
1.転勤が少ない業界・職種から仕事を探す
まず1つ目が、求人を探すときに転勤の少ない業界・職種を選択して絞り込む方法です。
| 転勤の少ない業界〈例〉 | 転勤の少ない職種〈例〉 |
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ただし業界・職種を絞ったとしても、会社の方針や求人の条件によっては転勤が必要になることもあります。
より確実な方法で転勤の可能性がある仕事を避けたい場合は、転勤の少ない業界・職種に「支社や営業所が少ない会社」「転勤なしやエリア限定の求人」のポイントをかけあわせて探すといいでしょう。
2.支社や営業所が少ない会社を選ぶ
2つ目は、会社を探すときに転勤先となりうる支社・営業所がない会社や、一つの都道府県内だけで展開している会社を選ぶ方法です。
また、大企業は支店や営業所が広範囲にあることが多いため、中小企業を中心に求人を探すと支社や営業所が少ない会社を見つけやすくなります。
3.転勤なしやエリア限定の求人を選ぶ
3つ目は、求人サイトなどで「転勤なし」「エリア限定職」と明記されている求人を探す方法です。
エリア限定とは、例えば「関東地方内で転勤はあり得るが、それ以外の地域への転勤は基本的にない」など、転勤があっても転勤先が限定されている求人のことです。働き方改革やワークライフバランス重視の流れなどを受けて、全国転勤が多い大企業でもエリア限定職を導入する流れがあります。
求人の詳細や雇用契約書に、転勤がないことや転勤があっても特定のエリアに限定されることが明記されている場合は、就職した後に想定外の転勤を命じられることはありません。
転勤のない仕事のメリット・デメリット
転勤のない仕事に転職するかどうか迷っている人向けに、転勤のない仕事のメリット・デメリットを紹介します。
転勤のない仕事のメリット
転勤のない仕事には「人生設計を考えやすい」「安定した人間関係を築きやすい」といったメリットがあります。
人生設計を立てやすい
転勤のない仕事に就くと会社都合で引っ越しをする必要がないため、結婚・出産のタイミングや家を購入する場所といった人生設計を立てやすいでしょう。
転勤がある仕事でも、上司や人事に異動のタイミングや場所を相談することはできますが、自分の希望が叶うとは限りません。
安定した人間関係を築きやすい
転勤のない仕事は、職場に勤める仲間と長い付き合いになるため、安定した人間関係を築きやすいでしょう。
反対に、転勤が多いとその都度人間関係を作っていかなければならず、人によっては大きな苦労を感じることもあります。
転勤のない仕事のデメリット
転勤のない仕事には「赴任手当がない分、給料が相対的に低い」「仕事や職場に変化がなく飽きやすい」といったデメリットがあります。
赴任手当がない分、給料が相対的に低い
転勤者には基本的な給料に加えて、数万円〜十数万円の赴任手当を支給している企業が多いでしょう。職種や役職にもよりますが、転勤しない人は転勤する人と比べると給与が低くなる可能性があります。
転勤をする人と同等以上の給与を得るためには、自分の専門性やスキルを高めたり、職場で昇進してマネジメント側を目指したりする必要があるでしょう。
仕事や職場に変化がなく飽きやすい
転勤がない仕事は業務内容も人間関係も固定されて変化が起きにくいため、仕事や職場に飽きることがあります。
仕事の目標を設定したり新しい業務にチャレンジしたりして、仕事に飽きないための工夫をした方が良いでしょう。
後悔のない転職をするためには…
転職で後悔しないためにも、転職で成功する人に共通するポイントを押さえることが重要です。
転勤のない仕事への転職を本格的に考えている人は、以下の記事を一度チェックしてみましょう。
この記事の執筆者
「転職Hacks」編集部
株式会社クイック
株式会社クイックが運営する、転職活動にまつわる情報サイト「転職Hacks」の編集部。履歴書・職務経歴書の書き方や面接対策などのノウハウ記事、キャリアの悩みを解消するインタビュー・コラムを掲載中。
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