転職で逃げてもいい？ 「逃げの転職」でも成功する方法

「仕事がつらいから会社を辞めたい」と思う経験は誰にでもあるもの。しかし、「この気持は逃げなのでは？」と悩んでしまう人もいるかもしれません。

「逃げ」の気持ちで転職していいかの判断基準や、転職を成功させるポイントを解説します。

逃げの転職、してもいい？ 判断基準は

今の職場に問題があり、仕事を辞めたいと考えている人の中には、「こんな理由で辞めるのは『逃げ』では？」「次の転職で不利にならない？」と悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

ここではそんな方に向けて、転職すべきかの判断基準を紹介します。

逃げの転職OKパターン

会社に問題がある場合や、元々は「逃げ」からスタートしていたとしても、しっかりとした将来のビジョンが定まっている場合は転職して構いません。

明らかなブラック企業

いま働いている会社がいわゆる「ブラック企業」であれば、転職で逃げてしまいましょう。

残業代が支給されない、有休が使えない、長時間労働を強いられるなどの状態は、心身を消耗してしまいますし、病気になったとして会社が責任を取ってくれるとは限りません。自分の身を守るために、「逃げ」であっても勇気を出して転職しましょう。

退職理由と次のビジョンがはっきりしている

今の仕事への不満がはっきりと退職理由につながっており、転職先で「これを実現したい」というビジョンがある人は転職に踏み切って問題ありません。目的が定まっていれば、納得行く転職ができる可能性が高いからです。

反対に、今の仕事への不満はあるものの、「逃げた先でどうしたいか」のビジョンが明確でない人はもう一度考え直してみましょう。

逃げの転職NGパターン

やりたくないことや気乗りのしない状況からただ逃げたいだけの転職は、成長の機会を逃すことにつながるため、おすすめできません。

また、転職先が決まらないうちに先に辞めてしまうのはキャリア的にも金銭的にもリスクが大きくなります。

転職でアピールできる実績がない

中途採用で求められるのは、教育コストの掛からない即戦力の人材です。

そのため、履歴書や面接でアピールできるスキル・実績のない人の転職はあまりおすすめできません。まずは「採用したい」と思ってもらえる実績を積むことが先決です。

何度も同じ理由で辞めている

「仕事で評価されないから」「人間関係が悪いから」など、過去にも同じ理由で転職している場合は一度立ち止まってみましょう。

自分の働き方が転職の原因を作り出している可能性もあるので、仕事のやりがいや勤務態度、上司・同僚との付き合い方を振り返ってみましょう。

転職以外にも「逃げる方法」はある

転職してしまうと逃げるようで抵抗がある、仕事は気に入っているので今の会社を辞めたいわけではないといった人は、転職以外の「逃げる方法」を考えるのも手です。

社内でまず相談してみる

人間関係や仕事の悩みは、上司や同僚に相談することから始めましょう。異動・転勤や業務量の調整によって悩みが解決する場合もあります。

社内の人間に相談しにくい状況であれば、自治体にある労働相談窓口などを利用しましょう。もちろん、相談しても問題が改善されなければ、その会社から転職するべきです。

「うつ病になりそう」という人は休職する

病気や体調不良で休息が必要な場合は、会社の休職制度を利用しましょう。十分に休養することで体調が回復し、復職できた例もあります。

しかし、休職制度そのものがない企業も存在します。体調が万全でないまま勤務し続けることが難しければ、一度退職することも一つの選択です。

なお、辞職の判断は個人の状況によって対応が変わってきます。詳しくは「【仕事】状況別・仕事を辞めていい人・ダメな人【辞めたい】」をご覧ください。状況別のアドバイスと判断基準を紹介しています。

軽率な「逃げの転職」のリスク

「逃げの転職が良くない」と言われる理由は、リスクが大きいからです。

目的や計画性のない転職は、自身の市場価値を下げるだけでなく生活に悪影響を及ぼすこともあります。

転職してから後悔しないよう、「逃げの転職」のリスクをおさえておきましょう。

転職先が今より良いとは限らない

転職すればもっと良い環境で働けるはず、と思っていませんか。厚生労働省による「平成27年転職者実態調査」によれば、転職後の現在の勤め先に「満足」している割合は53.3％と約半数に過ぎません。我慢することが最善とは限りませんが、転職を後悔する人が存在することも事実です。

転職回数が多いと市場価値が下がる

転職回数の多さは、自身の市場価値を下げる原因となります。これは採用担当者が、転職回数が多い人物に対して「採用してもすぐ辞めるのではないか」「人間関係に問題があるのではないか」と不安を抱くためです。

応募者の年齢によっても異なりますが、一般に転職回数が4回以上だと「転職回数が多い」と判断される傾向にあります。

転職で給与が増えた人はわずか3割

厚生労働省の「平成28年雇用動向調査結果の概況」によると、転職者のうち賃金が上昇したのは35.3％で、減少した割合は34.1％、変動がなかったのは28.8％です。

つまり、転職者のうち3人に1人は給与が上がり、逆に1人は給与が下がっている計算です。特に未経験の業界・職種では今までのキャリアが評価されにくく収入が下がりやすいため注意しましょう。

逃げてしまった人でも大丈夫！　転職を成功させる方法

「逃げ」の転職を考えている人も、自分を責める必要はありません。満足行く転職ができるかは、これからの自分次第です。

ここでは、何らかの理由で仕事・会社から逃げてしまった人でも再就職を成功させる方法をご紹介します。

前向きな転職理由に言い換える

転職理由はポジティブな表現に言い換えて伝えましょう。

例えば「給料が少ない」という不満の裏側には「自分の仕事はもっと評価されるべきだ」という気持ちがあります。これを転職理由として、「評価基準のはっきりした会社で働きたい」と表現するのです。

ほかにも、人間関係への不満であれば「チームワークを重視した仕事に取り組みたい」、休日の少なさが理由であれば「休日をスキルアップの時間にあてたい」などの表現が考えられます。

面接で退職理由を話すときの注意点については「面接官も思わず納得！面接の退職理由の話し方まとめ」をご覧ください。

転職の目的・キャリアプランを明確に

再就職では、転職の目的やキャリアプランを明確にします。目的を設定することで企業選びや志望動機の作成もスムーズになり、限られた時間を有効に活用できます。

また、採用担当者は選考で「なぜ自社を受けたのか」「採用したらどのように活躍するか」という点を見ています。会社に貢献できるようなスキル・実績をアピールできれば、高評価につながるでしょう。

資格取得は在職中に

資格取得は辞めてしまう前に行いましょう。退職によるブランクは再就職で不利になります。通信教育や書籍などを活用し、仕事をしながら資格を取得することが理想です。

また、仕事をしながらプライベートでも努力する姿勢をアピールできれば、高評価にもつながります。

なお、在職中に利用できる制度に教育訓練給付金制度があります。これは労働者のキャリア形成支援を目的に、指定講座の費用を一部支給する制度です。

指定の講座は厚生労働省の「教育訓練給付制度検索システム」から検索でき、特定の教育訓練施設で受講可能です。事前に手続きが必要となりますが、資格取得の費用を節約したい方は検討してみると良いでしょう。

まとめ

「逃げの転職」はよくない印象がありますが、状況によっては早く辞めてしまった方がいいことも。また、仕事や会社から逃げたとしても、転職活動の取り組み次第で挽回は可能です。

最適な判断ができるように、自身のキャリアプランや将来設計を考慮して転職の計画を立てましょう。