年代による無職期間の差も紹介 「転職活動期間は平均3か月」は妥当か

転職活動の期間は平均してどれくらいかかるのでしょうか。

転職のそれぞれの段階にかかる期間の目安や、無職期間の長さによる転職の有利/不利などについて解説します。

転職にかかる期間は平均どれくらい？

まず転職活動にかかる期間の平均と、それぞれの選考過程にかかる時間について紹介します。

準備期間＋3ヶ月が目安

転職活動にかかる期間は「準備期間＋3ヶ月」が目安です。

応募から入社準備までには平均して3ヶ月ほどかかると言われています。加えて未経験業界に挑戦する場合は、業界研究や事業内容の理解に時間がかかるため、準備期間も比例して長くなります。

結果待ちの時間ロスを少なくするため、実際には複数社の選考を同時並行で受けるケースが一般的です。

段階別｜転職の選考にかかる期間の目安

転職活動は一般的に、書類選考→面接（1～3回、筆記試験が含まれる場合も）→内定→承諾→入社の流れで進みます。以下で、1社あたりにかかるそれぞれの選考段階の目安期間を紹介します。

書類選考

書類選考には、書類を提出してから合否の結果が出るまでに1～3週間かかります。応募が多い人気企業の場合、応募者すべての書類をチェックするのに時間がかかるため、なかなか返事が来ないこともあります。

不合格なら連絡なしの場合もあるため、募集要項などで合否結果連絡の有無についても確認しておくと安心です。

書類選考が必ず通過するとも限らないため、書類選考の結果が出るまでの待機期間を無駄にしないよう、他の企業の研究を進めたり、応募書類を作成したりするなどして、効率的に転職活動を進めましょう。

面接

面接には、合否の結果が出るまで1回ごとに数日～1週間かかります。面接が複数回ある企業では、それだけ選考期間が伸びることになります。

仕事をしながら転職活動をする場合、面接の日程調整に手こずる可能性があります。

有給を取るのが難しいときは、業務時間外や土日でも対応可能か確認しておくといいでしょう。

内定（内定承諾の返事をするまで）

最終面接から最大1週間ほどで、内定の連絡（採用通知）がきます。内定の承諾/辞退を当日中に判断できない場合、保留期間の分だけ転職活動の日数は伸びます。

内定の返事を保留できる期間は、最大で1週間程度。他の企業の選考も進んでいて迷っているなど、回答期限までに決められない事情がある場合は「○日まで待っていただくことは可能でしょうか」などと、期限延長の交渉をしましょう。

入社準備（退職交渉、退職手続きなど）

退職交渉や手続きなど、入社準備には1～2ヶ月ほどかかります。この期間に、資料の作成や挨拶回りなど、引き継ぎ業務をする必要があります。

有給が残っている場合は、消化し切れるよう余裕を持った日程を組みましょう。

他にも、退職日の翌日に入社せず離職期間が発生する場合は、年金や健康保険の切り替えといった手続きが必要になるため、必要書類を揃える手間が発生します。

なお、引き止められたり、退職交渉がこじれて上司と揉めたりした場合は、退職するまで想定外に時間がかかることもあります。

※円満退職について詳しくは→もう会わないのに、円満退職が必要な理由

転職期間が長引く3つの原因と対処法

転職活動の期間が長引く3つの原因と、それに対する対処法を紹介します。

情報収集が不足している

企業・業界研究などの情報収集、面接対策などの事前準備を怠ることで、企業の求める人物像にマッチするアピールができず、その結果、書類落ち・面接不合格が続き、転職活動が長引いてしまいます。

準備不足を解消するためには、書類提出日や面接日から逆算して企業研究や面接対策を計画的に行う必要があります。準備にかける時間を前もって設定しておき、面接で聞かれる質問への回答例を考えておくなど、十分対策した上で選考に臨みましょう。

採用選考にかかる日程調整がうまくいかない

働きながら転職活動をする場合、有給が取りづらかったり残業が多かったりすると、面接の日程がなかなか決まらずに、転職活動の期間が長引きます。

何度も日程調整することがないように、あらかじめ「◯月◯日～◯月◯日までの2週間のうち、調整可能な日時をすべて箇条書きで伝える」など、できるだけ複数かつ幅広い日程を提示することが大切です。

加えて、業務時間外での面接の可否を相談してみたりするなど、調整がスムーズに進むように工夫しましょう。

退職交渉がうまくいかない

退職を引き止められるなど、退職交渉がこじれて入社までの期間が長引くケースもあります。

穏便に退職できるよう就業規則に従い、余裕を持って退職を伝えておくことが大切です。

また、引き継ぎのための書類を準備しておく、退職日まで後任のサポートを徹底するなど、なるべく会社側に迷惑をかけないスタンスでいると、トラブルを避けやすいでしょう。

※引き止めの対処法について詳しくはこちら→退職を引き止められたとき、穏便にすませるための上手な対処方法

無職の期間があると転職に不利？

仕事をしながら転職活動するのが難しい場合、先に仕事を辞めた上で、離職期間に転職活動をする人もいます。無職の期間があると、転職活動に悪影響はあるのでしょうか。

離職期間に何をしていたのか明確にすればOK

無職の期間があっても、その間に何をしていたのか明らかにすれば問題ありません。企業側は、離職期間中に働く意欲がなくなっていたり、スキルが落ちていたりすることを懸念しているため、そうではないことを伝えましょう。

具体的には、下記のような理由を説明すれば、面接官の心証を悪くすることはないでしょう。

ただし、取得した資格や学んだ知識が生かせる業種・職種に応募することが前提です。

離職期間は1ヶ月未満が一般的

厚生労働省の2015年の調査データによると「直前の勤め先を離職してから現在の勤め先に就職するまでの期間」は「1ヵ月未満」が一番多い結果となりました。

なお「離職期間なし」とあわせて、20代以降すべての世代で半数以上が離職期間1ヶ月未満で転職していることがわかります。

※出典：
平成27年転職者実態調査の概況｜厚生労働省

まとめ

転職の活動にかかる期間は、一般的に「準備期間＋3ヶ月」です。複数の企業の選考を受ける場合、転職活動を計画的に進めることが重要でしょう。

仕事が忙しくて転職活動する暇がない、会社でパワハラにあっているなどの事情がある場合は、ある程度生活資金を貯めて、退職してからゆとりを持って転職活動を始めましょう。

その場合、あわせて資格の勉強をするなど、離職期間を無駄にしていたわけではないとアピールすることが大切です。