正しい書き方まとめ 【ケース別】履歴書の健康状態

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履歴書の「健康状態」欄、どう書くべきか困っている人も多いのではないでしょうか。

 「持病や既往歴がある場合って、書かなきゃダメなの?」
「特に異常がない場合、どう書くのが正しいの?」

 ここでは、健康な場合、持病がある場合、既往歴がある場合など…ケース別の「健康状態」の書き方をご紹介します。

健康な場合の「健康状態」の書き方

健康な場合は「良好」と書く

自覚している症状が特にない場合、健康状態はひとこと「良好」と書きましょう。

履歴書の「健康状態」欄で何かしら言及していると、企業側は業務に支障が出ることを懸念します。余計な誤解を与えないためにも、基本的には「良好」でかまいません。

健康的であることをさらにアピールしたい場合

記入例:「きわめて良好(前職では○年間無欠勤ですor○年間病気をしていません)」

その場合、上記のように「きわめて良好」と書いた上で、どれだけ健康なのかがわかる具体的な例などの根拠を入れて伝えると効果的です。 健康であることをことさらアピールする必要はありませんが、たとえば外回りの多い営業職や、かなりの体力を必要とする職種に応募する場合、健康であることをアピールすることでプラスに繋がることも。

何かしらの疾患・既往歴がある場合の「健康状態」の書き方

ここではケース・状態別に「健康状態」の文例と、書く際のポイントをお伝えします。

まず前提として、何かしらの不調があったとしても良好と書ける場合があります。判断する上で重要なのは「仕事に支障が出るかどうか」の1点。履歴書の「健康状態」の欄では、過剰な心配も、過大な安心も、どちらも人事に与えないようにすることが大切です。 

持病や既往歴があっても、業務に支障が出ないなら「良好」でOK

持病や既往歴があって通院している…など、何らかの不調を抱えている場合でも「健康状態が業務に支障を来たさない」のであれば「良好」と書きましょう。

たとえば以下のような場合はすべて「良好」にあてはまります。

・風邪などの、数日中に治る見込みのある一時的な体調不良

・貧血や生理痛など、定期的ではないものの会社を休む可能性がある…といった程度の体調不良

・既往歴があるが、後遺症などは何も残らずに完治している場合

・前職を、疾患を理由に退職している場合(現在は完治している)

・業務に影響のない持病がある場合(軽度の腰痛、貧血、肝臓の数値が悪いなど)

業務中に通院の必要がある既往歴・持病がある場合の書き方

これは、骨折などを経験して現在もリハビリ中の場合や、低血糖症などの疾患を持っている場合などがあてはまります。

例:業務に支障はありませんが、○○(疾患名)の治療・検査のため、月に○度通院の必要があります

休みや遅刻・早退が定期的に発生する場合は、その程度や頻度を前もって伝えましょう。体調面でまったく問題がないことや、業務に支障が出ないことを合わせて伝えることも忘れずに。

業務に制限が出る持病・後遺症がある場合の書き方

腰痛など、何かしらの動きに制限がかかる持病や後遺症がある場合も、前もって伝えておく必要があります。

例:通常の業務に支障はありませんが、持病の腰痛のため、重い荷物などを持つことができません

業務の遂行が困難になるかもしれない持病・疾患がある場合は…デスクワークが中心の内勤職であれば、さほど心配ないでしょう。しかし、特殊な機械の操作や肉体労働のある職種の場合、こうした現状を伝えずに入社してしまうと、持病や後遺症が原因で職務を全うできない…といったケースもあります。事前に報告しておけば、勤務内容を調整するなど企業側が配慮してくれることも。入社後に最大限のパフォーマンスを発揮するためにも、履歴書の段階で伝えておきましょう。 

「服用している薬の影響で、日中常に眠気がある」「PCを使う職種だが、手が震えてしまいキーボードが打てない」など…通常の業務の遂行が難しい持病・疾患を抱えている場合は、一度求職活動自体を見直した方が良いかもしれません。

あなた自体が無理をして健康を装っても、3ヶ月以内の健康診断書を提出させられたり、入社後に健康診断の受診を求められたりするケースがほとんど。それに、体調が万全でない状態で働いても、本来のパフォーマンスを発揮することができません。まずは治療に専念し、良好だといえる状態まで回復してから、求職活動を再開させることをおすすめします。

とはいえ、経済的な事情などから、働かざるをえないケースもあるかもしれません。その場合は職種・業種にこだわらず、今の自分の状態でもできる仕事を探しましょう。

疾患が理由で退職している場合は…

退職理由と疾患が直結している場合も、すでに疾患が完治しているのであれば履歴書でわざわざ書く必要はありません。「良好」の一言でOKです。ただし、面接で事情を聞かれた際は正直に報告しましょう。

人事担当に聞いた!「健康状態」はどれくらい採用に関わるのか?

なぜ企業側は「健康状態」を知ろうとするのでしょうか。

労働者の募集や職業紹介についての基本的な枠組みを定めた法律である「職業安定法」第5条の4では、公共職業安定所を含む企業は社員を募集するにあたり、業務に必要な範囲で個人情報を収集して良いとされています。これは、健康状態を見ることが、業務を遂行する上で問題ない状態かどうかを判断する基準のひとつと考えられているから。

とはいえ、健康状態に何らかの不調が見られることが即不採用に繋がるかといえば、そうとも限りません。

ある企業の人事部で働いているAさんに、採用担当者としての本音を話してもらいました。

(人事担当者Aさんの本音)
企業としては、できるだけ長く働き続けられる人を採用したいという事情があるものの健康状態が良好でなかったからといって即不採用にはしません。経験・能力・人物的魅力などが採用基準を満たしている方であれば、健康状態を考慮し、時短勤務やフレックス制といった、その人が働きやすい勤務形態を模索するケースもあります。
「健康状態」の欄はあくまで参考要素のひとつととらえ、健康状態において企業側が配慮すべき事情がある場合は、お互いが円満に仕事をしていくためにも正直に記載していただきたいと思っています。

まとめ

履歴書の「健康状態」の欄を書く際のポイントは、次の2点です。

・健康な場合、また何かしら不調があっても業務に支障がなければ「良好」と書く
・通常業務を行えるものの、通院や業務の調整などが必要な場合は「通常業務に支障はない」と伝えた上で、通院の頻度やできない業務内容などを補足

大切なのは、企業側に余計な誤解を与えないことです。上記のポイントを踏まえて、あなたが業務を遂行できる状態かどうかを正確に伝えましょう。

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