決め方・答え方・書き方を解説 希望年収を聞かれたら？
転職や就職の際、面接で希望年収を聞かれることがあります。
希望年収を聞かれた際の答え方や、選考の場面別の例文、金額の設定基準など、希望年収にまつわるさまざまな疑問について解説します。
希望年収の決め方は？今より高め？低め？
希望年収は何を目安に決めたら良いのでしょうか。転職・新卒の場合に分けて解説します。
転職の場合は現職（前職）と同額か高めでOK
転職でよく聞かれる希望年収は、基本的に求人票や募集要項に記載された想定年収の範囲内で、現職（前職）と同額か高めで設定しましょう。
会社の想定年収に比べ、あまりにも高い金額を提示すると「自社の労働条件に合わない」として不採用になるリスクが高まります。
一方、希望年収をあえて低く提示する必要はありません。会社の想定額に比べ低すぎる金額を提示すると「自己評価が低い」「何か問題を抱えているのでは？」という懸念材料にもなりえるからです。
希望年収は経験やスキルに紐付いた根拠を言えるように
もしも現職（前職）より高めの年収を希望する場合、募集ポジションでどの程度活躍できるのか、経験やスキルに紐付いた根拠を提示することが大切です。
応募先の企業で自分の希望年収額と同等の人がどんな仕事をしているのか、面接で質問してみるのも良いでしょう。
一方、「子どもが生まれる」「結婚を予定している」「家のローンがある」といった個人的な事情や感情を持ち出すと、担当者に良い印象を与えないため避けましょう。
現職（前職）の年収を高めに伝えるのはNG
転職後の年収を少しでも高くしようと、現職（前職）の年収を多めに言うのはNG。
最終面接や入社後に源泉徴収票の提出を求められ、嘘をついたことがバレてしまうこともあります。
新卒・未経験の場合は会社規定に従う
社会人経験のない新卒やキャリアチェンジなどの未経験者の場合は、希望年収は会社規定に従うのが妥当でしょう。
金額交渉をするためのスキルや経験が伴っていないので、高望みせずに先方の提示額を受け入れるのが無難です。
希望年収の答え方【履歴書・面接の例文付き】
希望年収を企業に伝えるタイミングとしては、履歴書または面接が考えられます。
それぞれの場面別に、希望年収の答え方のポイントと例文を紹介します。
【履歴書編】基本は「貴社の規定に従う」スタンスで
＜例文＞
- 「貴社の規程に従います」
- 「応相談で考えています」
- 「現在（前職）の年収を下回らない程度を希望します」
など
履歴書の場合、まずは面接につなげるためにも具体的な希望年収は書かない方が無難です。
履歴書の中で希望年収について書ける場所としては「本人希望欄」がありますが、ここは入社可能日など、あくまで「その条件が叶わないと入社できないほどの絶対条件」を書くところ。年収が絶対条件な場合を除き、あえて希望年収について触れる必要はありません。
※履歴書の本人希望欄について詳しくは→履歴書「本人希望記入欄」は何を書く？
ただし、Webエントリーなどで「希望年収」の回答欄がフォームにある場合、具体的な金額を書いても問題ありません。
【面接編】希望年収は伝えつつ、会社に委ねる姿勢で
面接の場合、具体的な希望年収を伝えつつ「最終的には御社の規定に従います」と会社に判断を任せる謙虚な姿勢を見せるようにしましょう。
希望年収の根拠を聞かれた場合、募集ポジションでどれだけの活躍ができるのかを具体的に伝えるのもポイントです。
＜例文＞
前職での年収は◯◯万円でした。年収については前職と同等以上の金額を希望致しますが、基本的に御社規定に従うつもりでございます。
コラム：希望年収を低く言ってしまったら訂正できる？
希望年収を低く言ってしまった場合、基本的に後から修正することは難しいと考えてください。
ただ、内定をもらった場合、内定承諾前に再度話し合いの場を設けてもらうことはできるかもしれません。
年収の交渉をしたい場合、まずはメールなどで先方にアポイントメントを取ります。その際、仕事への意欲や経験をもとに「希望年収に見合ったスキルがあること」をアピールしつつ、話し合いの場を設けてほしい旨を伝えます。
もし金額訂正の理由を聞かれた場合は「希望年収ではなく、本当に最低限の年収を伝えてしまった」などと伝えるのが無難でしょう。
▼金額交渉のアポイントを取る際のメール例文
件名：希望年収に関するご相談
〇〇株式会社
人事部 ×× ××様
お世話になっております。
〇月〇日に面接をさせていただきました△△です。
このたびは内定通知を頂き、誠にありがとうございました。
面接では貴社の経営理念やビジョンについて詳しくお話を伺えたことから、貴社で働きたいという気持ちがよりいっそう強くなっている次第です。
本日は、大変恐縮ながら先日ご提示いただいた年収額についてご相談したく、ご連絡させて頂きました。
前職では私が牽引した□□□□における業務効率化のプロジェクトが業績アップにつながり、会社の売り上げに貢献した実績がございます。
今回、内定を頂いた当該ポスト業務においても、前職での経験を活かし御社に十分貢献できると考えております。
ご多忙のところ恐縮ですが、年収額に関しまして再度ご相談させていただく機会を頂けないでしょうか。
誠に勝手なお願いではありますが、何卒善処頂けますよう、よろしくお願いいたします。
※給与交渉について詳しくは→転職時の給与交渉│流れと失敗しないコツ
希望年収に関するQ&A
最後に、希望年収にまつわる疑問について解説します。
企業が希望年収を聞く理由は？
企業が希望年収を聞く理由としては「金額が企業の予算と見合うか確認したい」「応募者が自分の仕事ぶりに対して客観的に把握ができているかを知りたい」「給与に対する価値観を確認したい」などが挙げられます。
希望年収は選考結果に影響する？
希望年収は、場合によっては選考の合否に影響があります。
希望年収をあまりにも高めに提示した場合、企業側の想定している人件費と合わずにマッチングに失敗したり、あるいは「自分を過大評価している」とみなされて選考に悪影響を及ぼすことも考えられます。
逆に金額が低すぎる場合も「履歴書や面接では伝えられない、やましいことがあるのでは？」と企業から疑いの目を向けられてしまう可能性もあります。自分の市場価値をしっかりと見極めた上で希望年収を提示する必要があります。
希望年収に交通費は含める？
希望年収には交通費を含めずに、保険料や税金が引かれる前の総支給額を答えます。
ただし、派遣社員のように交通費が給料に含まれている場合、交通費も給料として扱われるので注意が必要です。その際は、交通費を給料扱いにしているかどうかを確認してから希望年収を答えると良いでしょう。
ただし、希望年収はあくまで目安。交通費を1万円単位で厳密に答える必要はありません。
※年収と交通費について詳しくは→年収に交通費は含まれる？
まとめ
希望年収は、転職の場合は前職と同額または少し高めに設定するのが無難です。新卒や未経験者の場合は先方の提示額に従うのがベター。
金額交渉をするときは、企業の心証を損ねないよう配慮するようにしましょう。
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