病気・結婚などの例文付き 確実に退職できる3つの理由

なるべく引き止められることなく、退職交渉を穏便に済ませたいという人は多いのではないでしょうか。

この記事では、会社から引き止められにくい、確実に退職できる理由を例文付きで紹介します。

例文｜確実に退職できる理由3つ

確実に退職できる理由＝会社が関与できない個人的な事情です。3つの例文を紹介します。

理由1：家庭の事情で転居するため

家庭の事情で引っ越しする必要があるという理由は、確実に退職できる理由の1つです。 

○○に入る理由の具体例としては、以下のようなものが挙げられます。

こうした理由から「引っ越しせざるを得ない」という転居の必要性を念押ししましょう。

ただし、全国展開しているような大きな会社では、引っ越し先に近い職場への異動を持ちかけられる可能性があるため、確実に退職したい場合は他の選択肢を参考にしましょう。

理由2：結婚・出産を機に家庭に入るため

結婚や出産をきっかけにして家庭に入るという理由も、退職できる可能性が高いでしょう。

結婚や出産を退職理由にする場合、家庭に入るという点がポイントです。本人の意思だけでなく、家族の意向も含んでいるため、会社としても退職を引き止めにくくなります。

出産後の復職やパート勤務を勧められたときは「配偶者に専業主婦（主夫）になることを求められている」と伝えましょう。

理由3：病気になり療養しなければならないため

病気によって療養しなければならないという理由も、確実に退職できる理由として挙げられます。

病気を退職理由にする場合「症状のせいで今まで通りに仕事ができない」「仕事を続けながらでは病状が良くならない」などと、就業に支障が出ている旨を伝えると、引き止められにくくなります。

ただし、会社によっては診断書を提出するよう命令されるケースがあります。

本来、退職するために診断書の提出義務はありませんが、就業規則に「病気による退職を申し出る場合は、医師の診断書を提出すること」と定めている会社もあります。このような会社の場合、提出しないことで退職交渉がスムーズに進まない可能性も。

病気療養を理由に退職したい場合は、事前に就業規則を確認しましょう。

確実に退職するための伝え方

確実に退職するためには、どのタイミングでどのように上司に伝えればいいのでしょうか。

伝えるタイミングは辞める1.5～3ヶ月前

退職を伝えるタイミングは、退職希望日の1.5～3ヶ月前が目安です。退職交渉や後任への業務の引き継ぎ、有給消化などを考慮すると、退職日は1.5ヶ月以上先に設定するのが安心でしょう。

また、就業規則に「退職意向を伝えるときは、希望日の1ヶ月前までに退職届を提出すること」などと定められている場合は、基本的にはそれに従うようにしましょう。

ただし、退職のことを伝えた1ヶ月後に退職しようとしても、退職届が提出されておらず、1ヶ月で退職できなかったというケースも。退職の相談をした後、退職届の提出も忘れないようにしましょう。

※退職届について詳しくは→【見本つき】退職届・退職願の書き方まとめ｜退職理由の書き方も

確実に退職するための伝え方、3つのポイント

退職を伝えるときに気をつけるべきポイントを3つ紹介します。

直属の上司に切り出す

退職の意思を最初に伝えるのは、あなたの直属の上司です。

直属の上司以外の人に退職を先に伝えると、そこから話が漏れてしまったときにトラブルになる可能性があります。

ただし、直属の上司が話をどうしても聞いてくれない場合は、その上の上司や人事担当者に、退職しようと思っていることと、直属の上司が退職交渉に取り合ってくれないことを相談しましょう。退職の手続きを進められるよう、取り計らってくれる可能性があります。

2人きりの個室で話す

退職を切り出すときは、他の人に聞かれないように個室で行うのがベターです。上司のデスクで話すのではなく、会議室をとっておきましょう。

上司を呼び出すときは「退職についてお話したいことがあります」など、相談内容を露骨に伝えるのではなく「今ちょっとお時間よろしいでしょうか」と声がけして、警戒心を持たれないようにしましょう。

毅然とした態度で退職の強い意志を示す

確実に退職するためには「退職させていただきたいと考えております」と、毅然とした態度で伝えましょう。

「退職しようか迷っているのですが…」と、悩んでいるような伝え方だと、引き止めの余地があると思われ、退職交渉が滞る可能性があります。

「今まで育ててやったのに辞めるのか」などと相手が逆上して退職を認めてくれない、といった状況でなければ、退職意向を伝えた後に退職希望日の話に切り替えて良いでしょう。

後任探しや引き継ぎなどのため、できる範囲で退職日を調整しようという協力的な姿勢を見せると、退職交渉がこじれにくくなります。

退職を認めてくれない場合は退職届を出す

退職までの期間に余裕を持たせたり、後任への引き継ぎに協力的な姿勢を見せたりしても、上司が退職を頑なに認めようとしない場合は、退職届を提出しましょう。

退職届は、従業員側から一方的に労働契約を解約するための書類です。退職届を提出すれば、会社側が退職を認めていなくても2週間で法的に退職が成立します。

直接受け取ってくれない場合は、内容証明郵便で退職届を上司宛てに郵送すれば、退職の意向が受理されたことになります。

ただし、円満な退職は望めないため、どうしても辞めさせてもらえない場合にのみ使える最終手段と考えておきましょう。

※2週間での退職について詳しくはこちら→退職は2週間前の申告でできるって本当？退職日設定や有給消化も解説

まとめ

確実に退職したい場合「家庭の事情により転居する」「結婚・出産によって家庭に入る」「病気により療養する」といった、会社が関与できない個人的な理由を退職理由にすると引き止められにくくなります。一方で、給料などの待遇面への不満や人間関係のトラブルだと引き止められることもあるでしょう。

確実に退職したいような状況であっても、職場の人にはなるべく迷惑をかけないよう、退職日までの期間は余裕をもち、引き継ぎをしっかりと行う姿勢を見せましょう。