転職時に役立つ書き方を紹介 履歴書の特記事項が空欄なのはNG?

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履歴書を書いていると、「何を書けばいいの?」と手が止まってしまう特記事項欄。空欄だと印象が悪くなるのでしょうか?

この記事では、特記事項欄を埋めるべきか、どんな内容にすべきかを紹介します。

特記事項が空欄なのはNG?

まずは「特記事項が空欄なのはNGなのか?」「特記事項にはどういったことを書けば良いのか?」という疑問に詳しくお答えします。

特記事項欄とは

特記事項欄とは、履歴書の他のスペースには書けないが、伝えておきたいことを書く欄。本人希望欄と似た役割もあります。

具体的な記入内容としては、以下のようなものが挙げられます。

  • 希望する職種・勤務時間・勤務地など
  • 入社可能日
  • 特筆すべき既往歴・持病の有無
  • 転居の予定
  • 「特になし」
  • 「貴社規定に従います」 

ただし「待遇だけで会社を見ている」と思われるリスクがあるため、とくにフルタイムの正社員に応募する場合、給与や休日の希望については書かないのが無難

ただし転職の場合、前職と比較してどうしても譲れない給与の最低金額は、記載しても問題ありません。

書くことがないなら「特になし」「貴社規定に従います」

応募企業に対して伝えておきたい希望がなく、特記事項欄に書くことがない場合は「特になし」あるいは「貴社規定に従います」で問題ありません。

空欄はやや乱暴な印象を与えてしまうので避けましょう。

ネット上では「特記事項欄にもアピールできる内容を記載しておかないと面接官の心象が悪くなる」と書かれているサイトもありますが、特記事項欄で無理に自分をアピールする必要はありません。アピールすべきことは志望動機欄や自己PRにまとめましょう。

それでも不安が残る場合、特記事項欄がない履歴書を選ぶと良いでしょう。

【例文あり】特記事項の書き方

特記事項欄の具体的な書き方について、例文とともに紹介します。

入社可能日

「入社可能日は□年◯月✕日です」

入社可能日をあらかじめ伝えておきたい場合は、特記事項欄に記載しておきましょう。

入社可能日の目安は内定から1~2ヶ月以内が一般的。あまりに入社までの期間が長すぎると、入社の意思が感じられないとマイナス評価を受けるリスクもあるので注意が必要です。

まだ在職中で入社可能日をすぐに決められない場合、無理に記載する必要はありませんが、のちのち面接が進んだ際に説明できるようにしておきましょう。

ただし、欠員補充による募集の場合、必ず入社可能日を記載しましょう。企業はすぐにでも人材を獲得したいため、入社可能時期が採用基準に大きく影響します。

希望職種

「職種は◯◯職を希望します」
「希望職種は◯◯職です」

複数の職種を募集している企業に応募する場合、必ず希望職種を明記しましょう。

その際、職種名は募集要項に掲載されているとおりの名称を記載してください。例えば「営業事務」を「営業アシスタント」など勝手に言い換えてしまうと、採用担当者の混乱を招くのでNGです。

電話対応ができない時間

「□時~◯時までは、電話に出ることができません」

「電話の対応は□時~◯時であれば可能です」

在職中で電話に出られない時間帯がある場合、その時間を特記事項欄に記載しておきましょう。無駄な電話をさせることになれば、採用担当者の心象を悪くするリスクがあるからです。

なお、面接で電話に出られない理由について質問があれば、はっきりと説明してください。在職中であれば勤務時間中に電話に出られないことは悪いことではないので、遠慮せずに伝えて問題ありません。

資格取得に向けての勉強

「〇〇資格取得を目指して勉強しています」

応募する企業・職種とは関係ない資格であっても、勉強への取り組みなどアピールしておきたい場合は特記事項欄を活用しましょう。未取得であっても(取得中)と資格名の横に書けば問題ありません。

特に、離職してから応募まで空白期間がある場合、採用担当者はその空白期間ができた理由と、その間に何をしていたかを知りたがります。資格を取得しようと思った理由や、勉強への取り組みを説明するとアピールにつながります。

持病について

「定期通院が必要ですが、残業には柔軟に対応できます」

持病がある場合、特記事項欄で伝えておきましょう。その際、業務に支障がない病気であることも伝えておくことが重要です。健康状態の記入欄が別にある履歴書であれば、そちらに書きましょう。

持病を事前に通知しておくことで、勤務時間や業務内容を調整してもらえることも。労使双方が円満に仕事をするためにも、健康状態を偽ることは避けましょう。

転居の可否について

「採用されました場合には、通勤可能地域に転居を予定しています」

遠方の勤務地であれば、通勤ができる地域に転居をする旨を特記事項欄に記載しておきましょう。通勤時間の目安は、最大で片道90分程度です。それ以上かかる場合には転居を検討しておくと良いかもしれません。

また、育児や介護などがあるため、転居を伴わない勤務地を希望する場合は、その旨を書いても良いでしょう。

コラム:履歴書の歴史~特記事項はいつから?~

「何を書けば良いの?」と、アナタをモヤモヤさせる原因を作った履歴書の特記事項。この欄を設けた履歴書は、遅くとも昭和49年(1974年)には登場していました。当時の履歴書は現在のものとほぼ同様の様式を採用しています。

履歴書はこれまで、度々様式の改正が行われてきました。その歴史を振り返ってみましょう。

履歴書がJIS規格に初めて制定されたのは昭和28年(1953年)。履歴書自体の存在は戦前から確認されていますが、決まった様式はなかったようです。

JIS規格制定当初の履歴書の記入項目は「氏名」「生年月日」「家族」「住所」「学歴・職歴・賞罰」程度のもので、志望動機や特記事項の欄はありませんでした。

その後、差別につながるとして「本籍」や「家族欄」を設けることが問題となり、昭和48年(1973年)に履歴書はJIS規格から削除されることになります。

その後「様式例としての履歴書を示してほしい」との要望が多くあり、昭和49年(1974年)に「本籍」や「家族欄」を取り除いた新たな履歴書が、再びJIS規格に制定されることになりました。その際、特記事項欄(本人希望記入欄)も設けられることとなったのです。

※出典:りれきしょ近代博物館|日本法令

やってはいけない特記事項のNG例

特記事項欄に記載するべきではないMG内容についてご紹介します。

長文のアピールは気を付けよう

特記事項欄で長文のアピールをしてはいけません。

読みにくくなる上、本来アピールを記入すべきスペースは自己PR欄や志望動機欄だからです。

どうしても特記事項欄で強調しておきたい強みがある場合、一言で簡潔に書くのがベター。面接で聞かれた際に説明できるようにしておきましょう。

特記事項欄は、フリースペースではありません。せっかくのアピールが裏目に出てしまわないよう気を付けましょう。

自己中心的な内容は控える

「休日出勤は絶対にしたくない」など自己中心的な希望を記載するのはNG

会社のことを考えていないと捉えられかねない内容は採用担当者の心象を悪くします。事情があってどうしても休日出勤ができないのであれば、面接でしっかりと理由を説明するのが望ましいでしょう。

まとめ

履歴書の特記事項欄は、他に記入スペースがないが、伝えておきたいことを書く欄。書くことがなければ「特になし」「貴社規定に従います」で問題ありません。

無理にアピールをする必要はありませんので、条件面などで希望することや、持病や既往歴など、事前に応募企業に伝えておかなければならないことがある場合に限り、記載するようにしましょう。

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