書き方・テンプレート 経理の職務経歴書

経理の職務経歴書の書き方や、書く上でのポイント・注意点を解説します。最新のコーポレート部門の採用事情に精通したキャリアアドバイザーのコメントも掲載中。

無料でダウンロードできるテンプレートもご用意したので、ぜひ活用してください。

経理の職務経歴書テンプレート

経理の職務経歴書では、この2つが特に重要！

経理の職務経歴書において、採用担当者は特に下記の2つのポイントを重視しています。

実務経験

経理の職務経歴書において、最も重視されるのは「実務経験」です。

一口に「経理」といっても、会計が中心なのか財務・税務業務も兼任なのかなど、業務範囲は企業によって大きく異なります。そのため採用担当者は、応募者が実際のところ「どこからどこまでの業務を、何年やってきたのか」がわからないことには、自社の募集ポジションや業務内容との親和性を判断できません。

その結果、「よくわからないから不採用」になってしまうのです。

よって職務経歴書では「職務経歴」欄を中心に、これまでの担当業務の内容や経験年数を、できる限り具体的に記載することが何より重要です。

▼早速「職務経歴」欄の書き方をチェック

ドキュメンテーション能力

経理の職務経歴書では、自身の経験・スキルを「わかりやすく正確にまとめられているか」という、ドキュメンテーション能力も厳しくチェックされています。

経理は職業柄、経営判断に必要不可欠な「お金」の情報を報告書にまとめ、会社の上層部に提出する機会が多くありますが、そこには正確さや明晰さが強く求められます。

そのため職務経歴書が見にくいレイアウトだったり、誤字脱字があったりすると「適性がない」として、不採用になるリスクが高まってしまうのです。

よって職務経歴書の作成時には、表組みや枠線、改行などを使って読みやすく整えることに加え、完成後には必ず読み返し、記載内容にミスがないかを入念に確認しましょう。

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各項目のくわしい書き方は、次の章から解説します。下記の画像にポイントを一覧でまとめたので、こちらも参考にしてください。

1）職務要約

重要度：★★・・・

職務経歴書冒頭の「職務要約」欄では、下記の2点に注意しましょう。

応募先にマッチする経験を書く

第一に、「職務経歴」欄には、応募先で求められている経験を中心に記載しましょう。

例えば「子会社の経理財務・連結決算対応」「固定資産管理対応」など、求人の「仕事内容」や「必須／歓迎条件」などに記載されているキーワードを盛り込むのがポイントです。

経理の書類選考で合否の決め手となるのは後述の「職務経歴」欄ですが、採用担当者が最初に目を通すのは、あくまで「職務要約」欄。

まずはここでザックリ「求めている経験がありそう」と感じてもらわないことには、そもそもその先を読まれずに不合格になってしまうリスクがあるのです。

3～5行程度で端的にまとめる

第二に、ドキュメンテーション能力を疑われないよう「読み手にとって端的でわかりやすい文章になっているか」はよく確認しましょう。

応募先で求められる経験を中心に、関わってきた業務やその年数について、3～5行程度で簡潔に記載します。

▼「職務要約」欄についてさらにくわしく

2）職務経歴

経理が「職務経歴」欄を記載する上で、おさえておきたい2つのポイントを紹介します。

業務内容と経験年数を具体的に

経理の職務経歴書において、「職務経歴」欄は合否を分ける最重要項目です。

なぜなら先述のとおり、採用担当者はこの欄から応募者の実務経験を確認し、その内容・レベル感が「自社の業務内容や募集ポジションとマッチするか」を厳しくチェックしているから。

そのため「職務経歴」欄には、例えば「【連結決算業務】（3年）」などと業務の種類ごとに見出しを立てて経験年数を併記し、その下に「具体的に何をやったのか」を箇条書きで記載しましょう。

こんな経験は評価アップ

経理の業務にはそれぞれ難易度がありますが、特に下記のような業務は高難度とされており、記載することで「リーダー／マネージャー（候補）」や「年収500万円以上」のポジションを狙える可能性があります。

自身の経歴を振り返り、書けそうなものがないかを確認しましょう。

▼「職務経歴」欄についてさらにくわしく

3）保有資格など

重要度：★★・・・

「職務経歴」欄の下に記載する「保有資格・スキル」欄や「活かせる経験・知識・技術」欄は、経理業務を行う上での必要最低限の知識の証明となる「簿記（商工会議所簿記検定）2級」さえ書けていれば、合否に大きく影響することは考えにくいでしょう（※）。

ただし、それ以外でも加点につながるケースがあるため、書き方やポイントをひととおり確認しておきましょう。

※若手や「ポテンシャル採用」枠の場合、3級や資格なしでも合格できるケースはあります。

保有資格・スキル

簿記は必須。税理士は科目合格でも◎

「保有資格・スキル」欄には、経理の業務に直結する下記の資格のうち、所有しているものをすべて記載します。

税理士や公認会計士は科目合格でも必ず書きましょう。その分野の専門知識はもちろん、向上心や学習意欲もあるというプラス評価につながります。

また、TOEICも600点以上あれば記載します。昨今では製造業を中心に、海外拠点とのやり取りが発生する企業も増えているからです。特に大手や外資系の企業では、大きな加点要素になるでしょう。

業務で英語を使った経験があれば「仕入れ管理や給与計算に関するメールでのやり取り（週1回）」など、使用場面や頻度についても併記しておきましょう。

▼「保有資格（語学）」欄についてさらにくわしく

活かせる経験・知識・技術

「活かせる経験・知識・技術」には、これまで経験してきた業務を箇条書きにしてまとめます。例えば「ERPシステムの導入・更新の経験」などと、前述の「職務経歴」欄に記載した内容を一言のフレーズに言い直すイメージです。

そうすることで、経理の業務にくわしくない人事担当者でも、採用要件となるキーワードを拾い読みしやすく、書類選考の通過率が高まる可能性があります。

▼「活かせる経験・知識・技術」欄についてさらにくわしく

4）自己PR

重要度：★★★・・

ヒューマンスキルをアピールする

経理の職務経歴書における「自己PR」欄は、合否の決め手にはならずとも、内容によっては大きな加点要素になります。

経理としての実務経験・スキルはほかの項目でも伝わるため、「自己PR」欄では特に、巻き込み力や調整力といったヒューマンスキル（コミュニケーション能力）をアピールするのがおすすめ。

部署内外のメンバーとの折衝経験を振り返り、「どんな業務・課題に対し、誰とどう関わり、どうやって解決したのか」について、ストーリー立てて説明しましょう。

なぜヒューマンスキルが重要？

経理においてヒューマンスキルが求められるのには、下記の2つの背景・理由があります。

第一に、経理などの管理部門はメンバーの入れ替わりが少ないため、長期的に働くためには「既存社員と良好な関係を築いて業務に取り組めるか」が合否の重要な判断基準になります。

第二に、経理にも近年、スピーディな現状分析／課題発見、経営層・他部署に対する働きかけや提言が求められるようになってきています。市場環境や消費者ニーズの変化が激しくなるなか、企業もより素早く柔軟な経営判断をする必要性が増してきているからです。

よって、「自己PR」欄で巻き込み力や調整力といったヒューマンスキルをアピールできれば、高評価につながるのです。

▼「自己PR」欄についてさらにくわしく

経理の志望動機もあわせてチェック

職務経歴書が完成したら、悩みがちな志望動機の書き方や例文についても、下記の記事から確認しておくのがおすすめです。

経理の転職において、志望動機は、書類選考では合否の決め手にならないものの、面接では一般的な質問であり、答え方によっては合否に影響することもあるでしょう。

書類作成のタイミングで準備しておくと、のちのちの面接で回答に困らずに済みます。